清谷信一（軍事ジャーナリスト）
現在開催されているリオデジャネイロのオリンピックではロシアに組織的なドーピングがあったとして、ロシアの選手団の多くが参加できず、政治問題化している。だが筆者はドーピングのどこが悪いのか全くわからない。
オリンピックにでるようなアスリートはかなり肉体に無理をかけている。このため怪我は当たり前で、常人でありえないような「不健康」な体になっている。例えば女子マラソンなどでは生理が止まるだけではなく、体は酷使されて骨粗しょう症になって、体の年齢は老婆並になることもある。当然骨折も多発する。そもそも舗装道路を何十キロも走ることが体に悪いのは誰にでも分かることだろう。勝とうと思えば無理をしても勝とうというのがアスリートだ。
薬物使用による健康被害は憂慮すべきだが、トレーニングによる健康被害は無視してもよいというならば、その論理的な違いを説明して欲しい。薬物使用が悪いならば、過剰なトレーニングも禁止にすべきだ。スポーツが体にいいのは一種の迷信である。スポーツが体にいいのはお遊び程度でやっている程度だ。だが「お遊び」程度でやっているテニスにしても多くのアマチュアですらテニス肘を患っている現状をみればスポーツは体に悪いと思ったほうがよいだろう。健康害しても勝ちたい、面白いというのがスポーツの本質だろう。
そもそもオリンピックのような胡乱なイベントに公金を使って参加、まして開催すべきではないと思っている。オリンピックがいかに怪しいイベントかについては過去の筆者の記事を参照して欲しい。
どうせ参加するのはプロとアマチュアという名のプロばかりのスポーツ興行、見世物に過ぎない。プロレスと同じだ。どうして勝ちたいのであれば、いくらでも薬物を使用し、体を酷使して「人間の限界」に挑戦すべきだろう。
オリンピックは「清々しいスポーツマンの祭典」だから、正々堂々と戦うべきだというのはあまりにナイーブだ。オリンピックはIOCなる民間の任意の興行団体がやっている単なるスポーツ興行、「プロの運動会」に過ぎない。それに政治や企業が利権で群がっているだけのイベントである。
IOCは金銭的に不透明な組織であり、開催場所の選定などでは賄賂の横行や売春接待が行われてきたのはよく知られたところだ。2020年に開催される東京オリンピックも不透明な金の流れや、怪しげなコンサルタントの暗躍が報じられている。東京の新しいメインスタジアム建設の見苦しいドタバタもその一例だ。賄賂を渡そうが売春接待をしようが、それが私企業や個人のカネならば何も言わない。だが、投じられているのは我々納税者が収めた税金なのだ。果たして各国政府、特に開催国がオリンピックに多額の税金を投じる価値が有るのだろうか。
関係者や政府はオリンピックを開催すれば儲かるというが、本当だろうか。1964年の東京オリンピックは大成功だったというが、オリンピックに間に合わせるために東海道新幹線のコストは二倍に膨れ上がったという。またオリンピック関連インフラのための世界銀行の借り入れを完済するのに30年もかかっている（オリンピック経済幻想論：アンドリュー・ジンバリスト：ブックマン社）
そもそも高度成長を始めた当時の日本経済はオリンピックがなくとも、高い経済成長には実現できたはずだ。百歩譲っても得られたのは日本人が多少なりとも自信を持てたことぐらいだろう。果たしてそれに見合う「投資」だっただろうか。それでも高度成長期の我が国はそのような「冗費」を出す余裕があった。
だが現在の我が国にはそのような財政的な余裕はない。まして、現在の我が国は1,000兆円を超える借金を抱えている。今後人口が減り続け、かつてのような高度成長を実現できる将来はない。今後GDPの減少はもちろん、人口減少、高齢化もあって地方のインフラの維持だけでも難しいと言われている。
このような現状でオリンピックなどという、経済的なリターンの期待できない怪しげな民間興行団体が主催する「国際運動会」に１兆2,000億円とも言われている開催費用を出す余裕は無いはずだ。メインスタジアムにしても大きすぎて、多くのイベントには使えないので、今後長年にわたって財政的なお荷物になる。その費用は我々の税金で支払われるのだ。後で使えず、投資の乗数効果も低い「国際運動会」に巨額の税金を投入することは犯罪的といってよい。
金メダルと取るためならばなんでも許されるといった脳天気な雰囲気が政府や世論にも蔓延している。日本人の民度と当事者意識は大丈夫か。
政府は昨年10月に金メダルを増やすためにスポーツ庁を設置した。また同年11月27日の閣議で「過去最高の金メダル数を獲得する」と決めた。だが金メダルを取るために多額の血税をつぎ込む正当な理由があるのだろうか。
オリンピックで、血眼になって金メダルを取りたがる国家は大抵ろくなものではない。多くは世界に「一等国」だと認められたい、自国民に自国民がいかに優れているかを宣伝し、国内の不満を反らせたいとかだ。古くはゲルマン人の優越性を主張したドイツや、旧ソ連、それに貧しくて、特に誇るものが無い国々だ。現在ならば中国や北朝鮮だ。
つまり貧しく、自分たちに自信ない独裁国家が多い。だがいやしくも我が国は世界第三位の経済大国であり、民主国家である。どこに貧しい独裁国家を真似し、国民の選民主義を煽る必要があるだろうか。金メダルを多く取れば日本は「美しい国」にでもなるんだろうか。安倍首相の国家観はヒトラーや金正恩並といっていいだろう。
こんなことをしていると戦前のような根拠なき日本人の優秀性を謳う、頭の悪い国家主義者や自称愛国者を増やすだけだ。我が国は経済的に停滞し、一億総中流と言われた時代は過去のものになりつつある。日常でいいことがなく、唯一誇れるのは自分が日本人という事実だけという人々が増えている。「愛国心とは、ならず者達の最後の避難所である」と英国の文豪サミュエル・ジョンソンは言い、同じく英国の文学者、ジョージ・バーナード・ショウ「愛国心とは、自分がそこに生まれたという理由で、その国が他より優っているとする信念のことだ」と述べている。
程度の低い「自称愛国者」は人種差別が好きな欧米のプア・ホワイトや愛国無罪でデモをおこして商店を略奪する中国人と同じだ。程度の悪い愛国者を増やすことが国益だろうか。最近我が国ではこのような「自称愛国者」が増えているが、「金メダル取りたい病」はそれに輪をかけるだけだろう。
自分が日本人ということ以外誇ることがない人間は、非寛容的になって排他主義に進む。筆者も人並みに愛国心は持っているつもりだが、根拠なき国家礼賛、選民主義を筆者は愛国心だとは思わない。
愛国心を涵養するのであれば、体を使うことよりも、教養を高めることと経済的な豊かさが必要だ。「恒産なくして恒心なし」というではないか。怪しげな「国際運動会」を開催して金メダルを沢山とることに1兆2,000億円も使うならば、その予算は女性が働ける環境を作ったり、片親家庭の生活をサポートしたり、返済不要な奨学金などに当てるべきではないだろうか。
面白いのは普段「防衛費にかけるカネがあれば社会福祉に使うべきだ」と主張しているような「平和主義者」がオリンピックでは日の丸を振って応援している。無論不要に防衛費を増やす必要はない。だが防衛費は国家主権と独立、国民の安全を守るために必要不可欠な、一種の保険料である。対してオリンピックにかける費用は「冗費」に過ぎない。
政府はオリンピックを通じてスポーツ振興を行って、国民の健康増進を推進するというがインチキもいいところだ。先述のようにスポーツは体に悪い。趣味程度のテニスでもテニス肘になる。ゴルフで腰痛になる人もいる。ゴルフやテニスでは一部の部位だけを酷使することによる炎症や関節の変形などはもちろん、それが体全体に歪みをもたらし、障害や病気の原因にもなる。その結果病院にいけば、当然医療費がかかるが本人の負担は3割に過ぎず、あとの7割は保険料と税金で支払われる。
老齢化もあり、毎年我が国の医療費は1兆円ずつ増えているという状態である。趣味のスポーツによる本来不要な健康被害に多額の税金を投じるべきかどうか、真剣に考えてみてはどうだろうか。国家が多額の税金を投入して健康増進のためを理由にスポーツの振興を行って、そのような健康被害を増やすことが果たして国益だろうか。健康維持のためなら、ちんたらゲートボールや太極拳でもやっている方がよほどマシだ。マラソンよりも1日30分の散歩のほうがよほど健康によいし、カネもかからない。
一時の熱狂のために多額の税金を浪費すべきではない。どうしてもオリンピックを開催したいのであれば、各国政府のカネを頼らずに、IOCやアスリートが自分たちで資金を工面して、開催すべきだろう。「パンとサーカス」で国民を愚民化する必要がどこにあるのだろうか。また我が国の国民は「パンとサーカス」が必要なほど民度が低くないはずだ。
