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IT/メディア  投稿日:2016/3/7

取材先と記者との「緊張関係」の未来

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安倍宏行(Japan In-depth 編集長・ジャーナリスト

「編集長の眼」

最近、取材先と取材する側との関係について色々と喧しいが、24年間取材している身としては古くて新しいテーマだと思う。 世の中には「腹を探り合う関係」というのは至る所にあって、身近で言えば付き合い初めの恋人同士なんていうのは、お互いの気持ちを探り合い、量りあったりするものだし、社会人ともなれば、取引先などとの交渉事など日常茶飯事だ。相手の要求を探り、こちらの出方を決める。誰でもやっていることだ。

競合他社がいたら、彼らを騙したり、裏をかいたりして、自分の会社が受注するべく動く。そうした工作が功を奏し、自社にその案件が転がり込んで来たら、上司からよくやった、と褒められるだろう。つまり、社会ではそうした行為は法に反しない限り容認されているし、正当化されている。

何が言いたいかというと、「腹の探り合い」なんて可愛いもんで、世の中にはもっと酷い嘘や裏切りが蔓延している。ある意味それが社会そのものといってもいい。ここまで書くと、いや、取材先と取材する側、つまり記者とかジャーナリストと呼ばれる人種との関係は、そういった一般的な社会の、人と人、会社と会社の関係とは違うんだよ、という人が出てくるかもしれない。

そういう主張の背景には、ジャーナリストとは、「権力をチェックし、報道することにより、世の中の課題を解決するために活動する」特別な存在である、という考えがあるのかもしれない。確かにジャーナリストはそうした意識を持つことが必要だと思うし、そうした活動がなければ人々は政府や政治家、企業からの一方的な情報しか得られず、公正な判断が下させない可能性が高まる。それは決して社会の利益にはならないと考えられるからこそ、「表現の自由」は保障されるべきだ、ということに異論を唱える人はいないだろう。

しかし、だからといって取材される側がジャーナリストの要求通りに何でもかんでも情報を提供するかといったら、そんなことはありえない。当然のことながら、取材を受けるか受けないかは取材先の勝手だし、自分たちの不利益になると分かっていて、進んで取材を受けるはずもない。逆もまた真なりで、利益になると分かっていたら喜んで取材を受けるであろう。

であるならば、取材する側、すなわちジャーナリストは何とかして相手に取材に応じるよう、手練手管を弄するのは当たり前だ。一方、取材される側はそうしたジャーナリストの狙いを逆手に取って、自分の思うような記事を書かせるために意図的に一部のメディアにだけ情報をリークしたりする。つまり、両社の間には日常的に「狐と狸の馬鹿し合い」のような状況があるのだ。幾らジャーナリズムを振りかざそうが、取材先にとってはそんなことはお構いなし、知ったこっちゃないのである。騙される方が悪いのだ。

こんなことがあった。日米政府間の交渉事だった。海外で両国の政府高官が最終段階の交渉を行ったが決着がつかず、遂に大臣級の交渉となった。海外での取材は2週間にわたり、連日の中継でヘロヘロになっていたが、その交渉の決着に私は自信を持っていた。何故なら、強力な情報源を持っていたのだ。

最後の最後、私は交渉が成立した、との情報を得た。これで次の中継で「○○交渉、遂に決着!」と報じることが出来る。私は原稿を仕上げに、一旦ホテルに戻った。すると廊下から交渉の当事者である政府高官が一人でこちらに向かってくるではないか。彼も一旦ホテルに戻っていたのだ。周囲に誰も人はいない。よし、最後にダメ押しで裏を取ろう。私は「○○さん、(決着して)良かったですね」と声をかけた。すると○○氏は平然と私の意に反する言葉を発したのだ。「決着?してないよ。それを書いたら誤報だよ。」私は耳を疑った。まさか・・・去っていく○○氏の背中を見つめながら、私は「ほぼ合意に達した見通しです」と原稿のトーンを弱めてしまったのだ。結局、どの社も同じような内容の中継だった。(一社だけ「決裂しました」と言っていたが)

さて、実際はやはり中継の時点で既に「決着していた」。その政府高官は私に嘘を付き、ミスリードしたのだ。しかし、彼の嘘を責めても仕方ない。それをひっくり返すだけの情報がこちらになかっただけの話だ。私の情報ソースは確かなものだという自信はあったが、複数の情報ソースから更に裏を取ることが出来なかった。こちらの負けである。よって恨み言をいうわけにはいかなかった。もっとも帰りの飛行機の中で○○氏を見つけた私は「見事に騙されましたよ」と言いに行ったが、彼は少し笑っただけで何も言わなかった。

自慢できるエピソードでも何でもないが、つまりは、取材される側と取材する側はこうした緊張関係にある、ということだ。騙し、騙される。それは今も昔も変わらない。昔と違うのは、インターネット社会となりSNSが誕生してから誰もが社会に向けて発信することが出来るようになったことだ。取材される側も取材する側も簡単にSNSに投稿できる。不特定多数の人は、それを受けて更に拡散する。まさしくバイラルに広がっていくわけで、それが自分に有利に働けばいいが、逆に批判を招くことになるかもしれない。痛しかゆしである。

取材される側も取材するジャーナリスト側も、インターネットで便利になったが、同時に厄介なことに巻き込まれる可能性も高まった。双方の間にある良い意味での緊張関係が、インターネットのせいで歪み、敵対関係になってしまったとしたら、これはこれで不毛であり、不幸なことなのである。もはや後戻りできないことではあるが。

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この記事を書いた人
安倍宏行ジャーナリスト/元・フジテレビ報道局 解説委員

1955年12月2日 東京都生まれ(60才)1979年慶応義塾大学経済学部卒業、日産自動車入社(海外輸出・事業企画)、1985年国際大学大学院国際関係学科修士課程卒、1992年フジテレビ入社報道局政経部記者、1998年ニューヨーク支局長、2002年ニュースジャパンキャスター、2003年経済部長、2006年解説委員、2009年BSフジ「プライムニュース」解説キャスター、2013年フジテレビ退社、危機管理コンサルティング会社設立。ウェブメディアJapan in-depth編集長就任。

安倍宏行

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