［安倍宏行］＜山梨県雪害報道＞大雪取材に既存メディアがついてゆけない2つの理由〜報道機関のあり方を考え直す契機に［連載］デイリー安倍宏行(50)

.社会　投稿日：2014/2/24

Japan In-Depth編集長

安倍宏行（ジャーナリスト）

SNS上で、テレビが山梨県などの大雪被害を伝えない！と怒りの投稿が多かったので、その原因を考えてみた。

まず、山梨県のテレビ放送の状況だが、電波受信できるのはNHK、NHK教育、日テレ系列のYBS（山梨放送）、TBS系列のUTY（テレビ山梨）の4チャンネルだけである。その他キー局を見る場合はCATVと契約しなければならない。山梨県のCATV加入率は84.6%と全国2位である。【注】

そういう状況を踏まえた上で、今回テレビで余り大雪情報が流されなかった理由は以下の2つだ。

（１）テレビクルーが豪雪地帯、孤立地帯にアクセス出来なかった。

これはテレビの弱点でもあるのだが、テレビクルーとは、東京キー局の場合、記者（ディレクター）、カメラマン、音声エンジニア、ドライバーの3人で動く事がほとんどだ。アナウンサーが同行する場合は4人。AD(アシスタントディレクター）も連れて行けば5人になる。

ローカル局では人も潤沢にいないので、取材する人間がデジカメを持って1人で総てをこなすことは日常茶飯事だが、今回の様な異常気象、災害時には最低でも3人は必要であろう。それはともかく、ほとんどの幹線道路が寸断された状況で、限界集落地域に辿り着くことは不可能だったろう。

（２）ネットを利用した放送の経験に乏しい。

SNSなどでに、写真や動画などが投稿がなされていたが、こうした情報をリアルタイムに放送する試みはほとんどなかった。その理由は、テレビ局にそうしたノウハウが無い事が挙げられる。テレビ局はTwitterなどの情報をオンエアに流す、といった番組を制作した事がほとんどない。

ネット上の情報を集め、画面にそれを表示することは可能だし、写真や動画をネット経由で入手することも、IPフォンで孤立している地域の人と話す事も出来るのだが、それには多くの人が必要であり、そうした対応を取る発想は浮かんでこなかったのだろう。

もはや速報力でテレビはネットに勝ち目はない。ならば、ネット上の情報収集し、付加価値を与え、どう放送に反映させるのか、報道機関と名乗るのならば、真剣に考えねばならない時期に来ている。

【注】ケーブルテレビ業界リポート2013｜一般社団法人日本ケーブル放送連盟

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