福島県いわき市の深刻な医師不足
上昌広（医療ガバナンス研究所 理事長）
「上昌広と福島県浜通り便り」
「とても充実した生活を送っています」
福島県いわき市のときわ会常磐病院に勤務する森甚一医師(35)は言う。
森医師は東京生まれの東京育ち。専門は血液内科だ。今春、東大医学系研究科の博士課程を修了し、四月に常磐病院に就職した。首都圏の大学病院からの誘いを断り、いわき市にやってきた。8月20日現在、森医師は血液疾患の患者50人と一般内科の患者80人を診ている。赴任から5ヶ月で患者は急増した。
いわき市の人口は35万人。東北地方では仙台市に次ぐ第2の都市だ。ところが、森医師が赴任するまで、市内に血液内科の入院治療ができるのは、いわき市立磐城共立病院だけだった。そのホームページによれば、3名の専門医が勤務し、年間190人程度の造血器疾患を治療している。血液内科は強い抗がん剤治療を実施する。治療には手間がかかる。わずか3人で、こんなに入院患者を診るなど、常識では考えられない。
なぜ、こんなことになってしまうのだろう。言うまでもないが、いわき市が医師不足だからだ。平成26年末現在の人口10万人当たりの医師数は172人。全国平均（234人）のおよそ3分の2だ。人口が同規模の福岡県久留米市(約30万、551人)の3分の1以下である。
久留米市でも医師は余っているわけではない。この医師数で、いわき市が何とかやっている方が、むしろ不思議だ。実は、そうではない。住民が認識していないだけだ。東日本大震災後、福岡県の理学療法士が浜通りにやってきた。「福岡と比べ、10年くらい遅れた感じです。福岡では、こんなに足が曲がって固定した人は見かけなくなりました」と言っていた。整形外科医や理学療法士が不足しているため、適切な医療を受けることが出来ていないからだ。
勿論、福島県やいわき市が何もしてこなかった訳ではない。多くの対策を実行中だ。例えば、15年3月には、磐城共立病院が福島医大に寄付講座を設け、整形外科医を派遣して貰えるようになった。福島県は卒後、福島県内の公的医療機関で働くことを条件に、福島県立医大の学生を対象に月額15万円を貸与している。
ところが、私は何れの対策も大きな効果は期待できないと思う。医師不足の福島県内での「ゼロサムゲーム」だからだ。むしろ、このようなやり方は弊害の方が多い。医師の絶対数が少ないところで、「争奪戦」を行えば、医師の調達コストは暴騰する。利権が生じる。その一つが前述の寄附講座だ。福島県立医大が被災地に医師を派遣する際に、自治体病院が県立医大に寄付金を支払わねばならないという事態に陥っている。このことに興味がある方は、以下の拙文をお読み頂きたい。
『福島医大、被災地への医師派遣で3億円見返り 静岡、法外利息奨学金で憲法違反の疑い』
私は、いわき市の医師不足を改善するには、地元で医師を養成するか、医師の多い地域から呼び込むしかないと考えている。前者は医学部新設だ。震災後の2014年2月、いわき市議の吉田みきと氏が「医学部等の誘致の請願」を提出した。吉田氏は「医師養成の直接的なメリットだけに留まらず、教育レベルの底上げやホワイトカラーの雇用確保など地域への影響は大きい」と言うが、市議会では過半数の賛同を得ることができず、否決された。
いわき市は、福島県内唯一の福島医大の位置する福島市から約120キロ離れている。全国でもっとも大学病院との距離が遠い中核都市だ。医学部新設は政治コストが高い。いわき市は、東日本大震災という絶好の「好機」を逃したことになる。
いわき市の医師を増やすには、外部から医師を呼び込むしかない。その際、「医師不足で大変です。助けて下さい」と声高に主張することは、百害あって一利なしだ。福島県出身者以外で、そんな病院に行きたいと思う人は、まずいない。医師不足の深刻さを訴えれば訴えるほど、医師不足は悪化する。
いわき市が、福島県外から、本気で医師を呼びこみたければ、いわきという町、および病院が魅力的でなければならない。実は、いわき市内で気を吐く病院がある。それが冒頭にご紹介したときわ会常磐病院だ。泌尿器科・透析を中核とする総合病院で、東日本大震災で、取り残された患者を東京・千葉・新潟に搬送した。ご縁があって、私もお手伝いした。ご興味のある方は、拙著『復興は現場からはじまる』（東洋経済新報社）をお読み頂きたい。
東日本大震災以降、ときわ会常磐病院で働きたいという医師が急増している。震災時に8名だった常勤医は、16年4月現在で22人になった。看護師・准看護師は125人から226人に増えた。東日本大震災後、いわき市内で医師数・看護師数が増えた病院は、ここだけだ。
ときわ会常磐病院の特徴は、全国からやる気ある若者が集っていることだ。その典型が森医師である。この傾向は止まりそうにない。年明けには西日本の国立大学の血液内科で講師を務める女性医師が就職する。これで4月に立ち上げた血液内科は、二人体制となる。看護師も同様だ。今春、園田友紀さん（27）が就職した。彼女は、鹿児島の鶴丸高校から三重大学へと進み、保健師として石巻市役所に就職した。「勉強して、成長したい」と希望し、ときわ会に転職した。来年には四国出身の三十代の看護師が、地元の大学病院を辞めて移籍する。透析看護を学ぶためだ。
なぜ、ときわ会には、医師や看護師が集まるのだろう。それは、創業者である常磐峻士会長が、「一山一家」をモットーに地域への貢献を重視しているからだ。人材育成を含め投資に余念がない。
ウェイトを置くのが泌尿器科だ。11年前、東京女子医大から現在の院長である新村浩明氏を招き、急成長した。年間の手術数は2360件（2015年度）で、首都圏の大学病院よりも多い。12年8月には手術支援ロボット『ダヴィンチ』を東北地方で最初に導入した。手術数は年間に100件を超える。若い医師は多くの経験を積める。首都圏から研修希望者が殺到している。森医師が赴任して立ち上げた血液内科も同様だ。患者は急増中で、最近、無菌病棟を開設した。
投資は医療だけではない。基礎研究室も立ち上げた。主宰するのは加藤茂明氏である。2012年3月、研究不正の責任をとって東大分生研の教授を辞した人物だ。両親が福島県出身という縁で、東日本大震災以降、浜通りで教育・研究支援を続けてきた。対象は、地元の小中学生から若き医師まで幅広い。ときわ会は、加藤氏に活動の拠点を提供したことになる。加藤氏のかつての部下も就職したため、ときわ会の投資は年間数千万円になる。
森医師は、早速、加藤氏の指導のもとで研究を開始した。すでに５つの論文を投稿した。園田氏も英国の医学誌の『ランセット』にレターを発表した。若き医師や看護師がキャリアアップしたければ、研究の実績が欠かせない。ところが、指導できる人物が少ない。民間病院はもちろん、ほとんどの大学病院に加藤教授ランクの指導者はいない。森医師は「加藤先生にはノウハウがある。きめ細かい指導で勉強になる」と言う。これこそが常磐病院に若手を呼び込む理由だ。
ときわ会にも悩みがある。それは、病床が足りないことだ。「医師と看護師はいるけど、入院出来る病床がない」という。なぜ、こんなことが起こるのだろう。それは、わが国では、各病院の病床数は厚労省と都道府県が規定しているからだ。勝手に病床数を増やすことが出来ない。近年、医療費抑制を目指す厚労省は各地の病床数を減らそうとしている。病床を増やそうと思えば、病院間で調整しなければならない。つまり、他の病院から病床を譲り受けなければならない。ところが、これが難しい。
いわき市内は、医師や看護師が不足しているため、多くの病床が余っている。市内で最大の磐城共立病院は、50床が閉鎖されている。2番目に大きい福島労災病院も、30床が閉鎖されている。市民目線で考えれば、このような病床を常磐病院が利用すればいい。ところが、それが難しい。医師会や病院経営者の政治力が強く、行政が調整できないからだ。
この結果、いわき市では多くの患者が遠く離れた郡山市や仙台市の病院を受診しなければならない。地元の救急隊員は「冬場は雪の積もった阿武隈高地を超え、郡山市内の病院まで、約80キロも運ばねばなりません」という。これでは助かる患者も助からない。
この問題を解決するには、いわき市内の医師や看護師を増やすしかない。私の周囲の医師や看護師には「いわきで働きたい」という人が大勢いる。自己実現できるからだ。その際の障壁は「既得権者の利権」だ。いわき市内で知り合った地元の人は「医療界は、提供者の都合でばかり議論する。市民目線は無い」と憤る。これを打ち破れるのは、市民の声しかない。
ところが、このことが住民には伝わっていない。地元メディアが触れないからだ。いわきの医療体制を強化するために、まずやるべきは、市民と正確な情報を共有することだ。そして公で議論することだ。医療を支えるのは健全な民主主義である。
（写真）病棟でスタッフに指示する森甚一医師（ときわ会常磐病院にて）©上昌広
この記事を書いた人
上昌広医療ガバナンス研究所 理事長
1968年生まれ。兵庫県出身。灘中学校・高等学校を経て、1993年（平成5年）東京大学医学部医学科卒業。東京大学医学部附属病院で内科研修の後、1995年（平成7年）から東京都立駒込病院血液内科医員。1999年（平成11年）、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。専門は血液・腫瘍内科学、真菌感染症学、メディカルネットワーク論、医療ガバナンス論。東京大学医科学研究所特任教授、帝京大学医療情報システム研究センター客員教授。2016年3月東京大学医科学研究所退任、医療ガバナンス研究所設立、理事長就任。
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