.社会  投稿日:2018/3/2

福島とアジアを繋ぎたい 若手医師の思い

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上昌広(医療ガバナンス研究所 理事長)

「上昌広と福島県浜通り便り」

【まとめ】

・福島県沿岸部の医師不足は全国平均と比べ深刻。

・森田麻里子医師は地域医療の現状に疑問を投げかけた。

・森田医師、育児情報の発信をライフワークに。

 

【注:この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されず、写真説明と出典のみ記されていることがあります。その場合はhttp://japan-indepth.jp/?p=38718でお読み下さい。】

 

 福島県沿岸部の医師不足の現状

東日本大震災から7年が経とうとしている。私は福島県浜通りの医療支援を続けている。浜通りは今でも医師不足だ。相双地区の2016年末の医師数は160で、2010年末の236人から32%も減った。人口10万人あたりの医師数は146人。全国平均(252人)は勿論、シリア(150人)やコロンビア(147人)にも劣る(シリア、コロンビアはWHO版数値を使用)。

浜通りの医療は問題山積だ。私は長期的にお付き合いさせて頂きたいと考えている。これからも、やる気のある若者を浜通りに紹介したいと思っている。それは苦労が人を育てるからだ。今回は、その一例をご紹介したい。それは森田麻里子医師だ。

 医師の僻地勤務に疑問を投げかけた森田医師

森田医師との付き合いは、彼女が大学2年生のときだ。私立桜蔭高校から、2006年に東京大学教養学部理科III類に進学した。医学以外に何でも学びたいという若者だった。

彼女の学生時代は、福島県立大野病院産科医師逮捕事件、救急車たらい回し事件などをきっかけに医師不足・偏在が議論された。

図1は「日経テレコン」というデータベースを用いて、「医療崩壊」という単語が全国紙に取り上げられた頻度を調べたものだ。彼女の学生時代、特に1~4年生の時期に、「医療崩壊」が国民的関心を集めたことがわかる。

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▲図1 全国紙に「医療崩壊」という単語が登場した頻度 ©上昌広

当時、厚労省は若手医師が僻地での勤務を嫌がり、都会で働きたがると考え、若手医師を強制的に僻地で勤務させようと、様々な政策を打ち出そうとしていた。医師の絶対数が不足しているのに、厚労省が医師の配置を差配すれば、必ず利権が生じる。そして腐敗する。これは20世紀の中国やソ連の教訓だ。

問題意識を感じた彼女は、この問題を研究した。そして、その成果を大学4年生の時、朝日新聞の『私の視点』に「臨床研修計画配置より自ら選びたい」という文章にまとめて発表した。大学5年生のときには、現在、福島で活動する坪倉正治医師との英国の医学誌『ランセット』に「日本の医療政策」というレターを発表した。

また、大学卒業後、結婚する同級生の森田知宏君(写真1)とともに『朝まで生テレビ』に出演し、当時、厚労副大臣を務めていた大村秀章(現愛知県知事)に自らの意見を伝えたこともある。夫婦ともに、医学の枠に留まらず、社会に関心をもち、行動する学生だった。

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▲写真1 東大医学部3年生の時。左から藤岡将氏(同級生、現南相馬市立総合病院)、森田麻里子氏、森田知宏氏、尾崎章彦氏(東大医学部の先輩、現大町病院) ©上昌広

2012年に大学卒業後は、夫とともに千葉県鴨川市の亀田総合病院で初期研修を終えた。その後、宮城県の仙台厚生病院に麻酔科医として就職。仙台厚生病院は、循環器・呼吸器・消化器に特化した専門病院で急成長中だ。目黒泰一郎理事長のもと、麻酔科の臨床経験を積むと共に病院のマネジメントも学んだ。

最近、社会問題となっている新専門医制度について研究し、2016年3月10日には朝日新聞の『私の視点』に「専門医の新制度 地域医療に負の影響も」という文章と、2017年2月には米国の『卒後医学教育雑誌』に「高齢化社会では医学専門教育の再考が必要」という論文を発表した。一連の彼女の文章をきっかけに、この問題は社会的議論へと発展した。2017年2月20日には、塩崎恭久厚労大臣(当時)が、彼女とその仲間3人を呼び、専門医教育について意見交換した。

ちなみに、この時期、夫である森田知宏氏は福島県の相馬中央病院で内科医として勤務する傍ら、東京大学医学系研究科の博士課程の大学院生として、東日本大震災が高齢化した地域コミュニティーに与える影響を研究した。2014年4月の入学以来、筆頭として9報、共著として20報の英文原著、およびレターを発表した。二人は、新婚早々、別居生活を送りながら研鑽に励んだ。

森田麻里子さんに戻そう。彼女は、2016年4月に仙台厚生病院から南相馬市立総合病院に移籍し、麻酔科医として勤務した。2年ぶりに相馬市内で同居することとなった。

彼女の人生を変えたのは、16年7月に妊娠が判明したことだ。待ちに待った妊娠だった。17年1月より産休に入り、3月8日、長男の和希君を出産した。その後、9月から南相馬市立総合病院に復職するが、彼女の関心は変わった。

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▲写真 現在の森田一家 ©上昌広

 不足する正確な育児情報

彼女は「母となって育児に関する情報を集めました。ところが、巷に溢れる育児情報の質が酷いことに驚きました」という。ネットの情報が玉石混交であるのは言うまでもない。彼女は、医師が書いた本を読んだが、「極端な記載が多かった」という。例えば、「母乳の成分は母親の食事では変わらない」という記載だ。実際は食事によって、若干変化する。微妙な変化が赤ちゃんの食欲にどのような影響を与えるかは、十分にわかっていない。

このような主張をする医師の中には、母親が何を食べても、母乳の味はほとんど変わらないのだから、特定の食事(和食が多いが)を母親に勧めるのはとんでもないと主張する。育児中の母親相手に特定の商品を売りつけようとする輩に対する反発があるのだろうが、これではイデオロギー論争で説得力がない。

彼女は「自分の子どもには、出来るだけのことをしたい」と考え、育児に関する情報を自ら調べるようになった。調べてみて驚いたのは、世界では育児に関する研究が進んでいるのに、日本のママにはほとんど伝わっていないことだ。

彼女は、自分自身が関心をもったテーマについて、医学論文を調べ、医療ガバナンス学会が発行するメルマガ『MRIC』を中心に、論文を発表していった。研究内容は「母乳の味はお母さんの食事で変わる」や「ねんねトレーニングは子どもの脳に悪影響?」という感じだ。

 

 育児経験を生かした働き方へ

一連の論文は関係者の注目を集めたようだ。彼女が執筆を始めてほどなく、某出版社から新書のオファーが来たし、幾つかのメディアから取材の問い合わせもあった。

彼女の文章が支持を集めるのは、取材が緻密だからだ。一つの文章を纏める上で、要約だけのものも含め、20-30報の英文論文に目を通している。「医者になって一番論文を読んでいます」という。

赤ん坊を抱える彼女は、従来のように病院で残業や当直をこなすことは出来ない。自宅でできる「仕事」として、研究・執筆活動のウェイトを増していったのは自然な流れだろう。やがて、「エビデンスに基づく育児」を一生の仕事として取り組みたいと考える様になった。

そこからの行動力は見事だった。昨年10月には南相馬市立総合病院の常勤から非常勤に雇用形態を変更した。週に3日の勤務で、収入も減るが、「エビデンスに基づく育児」に関する仕事を推し進めるため、公務員の身分を離れることとした。

さらに「Child Health Laboratory (CHL)」を立ち上げ、育児で悩むお母さんたちに有料で相談に乗ることとした。ブログも始め、ハフィントンポストで連載も開始した。まだ認知度は低いが、ユーザーの評判は上々のようだ。例えば、ホームページには「娘はその後も順調で、少しずつですが自分で眠れるようになってきました。昼寝も以前より時間がかからず寝れるようになり、トータルで4時間寝るときもあるほどです!森田さんと出会っていなければおそらくずっと夜間の覚醒に悩まされていたかと思うと恐ろしいです。」というコメントが掲載されている。

森田麻里子さんは、妻、母、麻酔科医、そして事業家として新しいチャレンジを始めた。今後、「Child Health Laboratory (CHL)」のウェイトを増やすため、実家のある東京都板橋区に移住する予定だ。森田夫妻は相馬と東京の二重生活を送ることとなる。若いうちしかできないチャレンジだ。私は全面的に応援したいと考えている。

森田夫妻は30才。ここで夫のことは詳述しないが、二人は人生をかける仕事を見つけた。大学時代から二人を見ている私には、仙台・福島で暮らしたことで、二人は成熟したと思う。森田麻里子さんは、その理由を「慣れ親しんだ土地を離れることで、社会の中での自分の立ち位置を、客観的に見ることができたことが大きい」という。

森田夫妻は「近い将来、アジアを股にかけて働きたい。息子にシンガポールで高等教育を受けさせたい」という。二人はやがて、福島とアジアを繋ぐ存在になるだろう。浜通りの前途有望な若者が留学を希望した場合、彼らを受け入れることになるだろう。これこそ、震災から7年間、浜通りが築き上げた財産だ。この地で有為な人材は着実に育っている。

トップ画像:2017年2月20日、塩崎恭久厚労大臣(当時)とともに。新専門医制度について意見交換。前列左から夫の森田知宏氏、塩崎恭久氏、森田麻里子氏。後列左から嶋田裕記氏、山本佳奈氏。©上昌広

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この記事を書いた人
上昌広医療ガバナンス研究所 理事長

1968年生まれ。兵庫県出身。灘中学校・高等学校を経て、1993年(平成5年)東京大学医学部医学科卒業。東京大学医学部附属病院で内科研修の後、1995年(平成7年)から東京都立駒込病院血液内科医員。1999年(平成11年)、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。専門は血液・腫瘍内科学、真菌感染症学、メディカルネットワーク論、医療ガバナンス論。東京大学医科学研究所特任教授、帝京大学医療情報システム研究センター客員教授。2016年3月東京大学医科学研究所退任、医療ガバナンス研究所設立、理事長就任。

上昌広

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