Japan In-depth 編集部（Emi）

「女性が活躍する社会というが、女性の健康という問題が置き去りにされているのではないか？」声を上げたのは、乳がんや子宮頸がんを患った働く女性たちだ。女性が生き生きと働ける社会を実現する為には、こういった女性たちの声にこそ、耳を傾ける必要がある。

東京都渋谷区で開催された「地球女性からだ会議®2015」には、女性の健康や婦人科疾患の予防について活動する企業や団体を中心に、およそ100人が参加した。このイベントは、婦人科系検診の啓発や子宮頸がんの予防を通して女性の健康推進に取り組む一般社団法人「シンクパール」の主催。11月からの子宮頸がん予防啓発月間にあわせて開催された。

まず女性のヘルスケアの現状と課題について講演したのが、産婦人科医で女性ライフクリニック銀座の院長・対馬ルリ子さん。社会の変化が女性の体に与える影響について分かりやすく解説した。

かつては女性のヘルスケアといえば「妊娠・出産の安全」が全てだったが、今はそれぞれの年代で様々なトラブルがある。まず大きいのが月経の回数だ。昔は出産の年齢が早く、多産だったことに加え、平均寿命も今よりずっと短かったことから、一生のうちの月経はわずか50回ほどだった。しかし現代の女性の回数は、その10倍に増えている。これはつまり女性ホルモンが常に揺れ動いている状態を意味しており、これが、月経が少なかった時代にはあまりなかった子宮内膜症や子宮筋腫、乳がんといった病気の増加に結びついているという。

更に欧米諸国では1980年代から、女性のヘルスケアについてのシステムが整備されてきたのに対し、日本では未だに社会全体で重要視されていないと指摘。女性の健康支援について、日本は欧米よりも30年以上遅れているとした。

続いて行われたパネルディスカッションでは、Japan In-depthの安倍編集長がモデレーターを務め、女性の健康と社会進出について専門家らが議論した。厚生労働省の正林督章健康課長は、先月「女性の健康推進室」が新設されたことを報告。「霞が関でも若い女性職員が中心となり、女性の働き方の改善について声を上げるようになってきた。」と話した。

また名古屋大学教授で女性リーダーの育成に取り組む浅野みどりさんは、大学で働く女性研究者の割合を引き上げる為、学内に保育所に加えて学童保育所が設置されていることを紹介。「男性中心の流れの中では、女性はキャリアか子育てかどちらかしか選べなかったが、子育て期の母親でも制度を活用して自分の人生設計に合わせて様々な選択できるようにすべき。」と語った。

更に、イベントを主催する「シンクパール」の代表・難波美智代さんは、自らが子宮頸がんを患った経験を語った上で、女性自身がヘルスケアについて学ぶ機会が少ないことや、病気になる前に婦人科系のかかりつけ医を持つ意識が低いことなど、問題点を浮かび上がらせた。

一方、安倍編集長は、テレビ局勤務時代、男性と同じような長時間労働を行っていた女性が婦人科系の疾患にかかるケースが多いのを目の当たりにした経験から、「女性の多い職場で、男性の上司が女性の健康について意識し、どうケアしていくか考えることは非常に重要なことだ。」と指摘した。

また、このイベントでは「シンクパール アワード2015」と題して、女性の健康をめぐる様々な活動に取り組んでいる12の団体や企業、個人を表彰した。表彰を受けた団体の中には、今の女子大生が安心して母になれる社会をつくることをコンセプトにして、子育て家庭への「1日留学」などを企画している大学生グループ「manma」もあった。代表の新居日南恵さんは、「会社でどう働きたいかというだけでなく、女性としてどう生きていくのかを学生の頃から考えていきたい。」と話した。

表彰を受けた団体などの中から、会場の投票で「女性からだ会議大賞」に選ばれたのは、超党派の国会議員による「乳がん・子宮頸がん検診受診促進議員連盟」。会長の野田聖子衆議院議員は「一億総活躍社会と言っているが、女性の健康については、ほぼないがしろにされてきた。」と話し、働く世代の女性の検診率を上げるための法整備や規制緩和、予算の確保に取り組む姿勢を示した。

20代、30代はがむしゃらに仕事してキャリアを重ね、自分が望む仕事や地位を得る・・・そんな男性のキャリアデザインを、女性にそのまま当てはめると、妊娠・出産は大きな壁となる。女性ならではの経験や特性を社会で活かすためには、夫の協力やその背景となる企業の制度改革、そして何より働き方の多様化を受け入れる社会全体の機運の醸成が不可欠だ。

働く女性が増えると少子化が進むとの懸念もあると思うが、欧米のデータを見ると女性の社会進出が少子化につながっていたのは、1970年代の話。今は「女性が働く国でも子どもが生まれる」時代だ。

私もマスコミの仕事に就き、男性と同じ勤務体系で不規則な長時間労働を続けてきた。女性だからと言って仕事内容や勤務時間が男性と違うことは、自分自身望んでいなかったし、仕事に大いにやりがいを感じていた。しかし、同僚の中に婦人科系の病気を患い、一線から退く人たちが多かったのも事実だ。キャリアを重ねながら、ごく自然に女性として体の健康に気を配ることが出来る社会を実現するための第一歩として、女性はもちろん、男性もこの問題について考える機会を持って欲しい。

※トップ画像：©Japan In-depth 編集部