.政治  投稿日:2018/7/31

コマツの新型“8輪装甲車”差戻し

Pocket

清谷信一(軍事ジャーナリスト)

【まとめ】

防衛省、陸上自衛隊の装輪装甲車(改)の開発事業中止を発表。

外国製に比べ約3倍以上高価な国産装甲車を調達する余裕は無くなるだろう。

防衛省、自衛隊は責任の所在と開発の意思決定システムのどこに問題があったか明らかにすべき。

 

【注:この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては写真説明と出典のみ記されていることがあります。その場合はJapan In-depthのサイトhttps://japan-indepth.jp/?p=41293でお読み下さい。】

 

防衛省は7月27日、陸上自衛隊の次期8装輪装甲車、「装輪装甲車(改)」の開発事業の中止を発表した。開発を受注した小松製作所(以下コマツ)が、同省の求める耐弾性能を満たす車両を作れなかったためとされている。

同省は、試作品の対価として支払った約20億円の返還を同社に求める。開発中止は既に一部で報じられ、筆者も独自のルートでその事実は確認していた。だが実際の開発頓挫の理由はこの「大本営発表」の通りではないようだ。

防衛装備庁は陸自の国際平和貢献活動、島嶼防衛に対する対処などに対応するためとして、96式8輪装甲車の後継の8輪装輪装甲車、「装輪装甲車(改)」の開発を進めてきた。名称から誤解されそうだが96式装甲車の改良型ではなく、新規開発である。

試作はコマツとMHIの競合でコマツが獲得し、昨年2月に5両を納めた。だが多大な問題があり、昨年中試作は不都合を直すためにコマツの工場に送り返された。この件は防衛省装備庁も昨年12月26日に公式に認めたが、あくまで装甲の不備としているが問題は深刻で、外国に候補が無いから国産を決定したのに、昨年夏ぐらいから水面下で外国製の代案の調達も考慮されてきた。

「装輪装甲車(改)」は狙撃、地雷、IEDなどに対して96式よりもより高い抗たん性が求められ、任務に応じてモジュラー式装甲、耐地雷構造、RWSなどを装備することが求められている。APC(Armoured Personnel Carrier:装甲兵員輸送車)、指揮通信車、地雷原などを処理する戦闘支援車輌(工兵車輌)の3種類の調達が予定されている。

調達台数は未定である。プロジェクトは総額48億円である。試作は2014年から2016年まで行われ、技術・実用試験が2016年から2018年までとなっていた。

▲写真 8輪装甲車(改) 提供:防衛装備庁

コマツ案は同社が開発したNBC偵察車をベースに開発されたものであり、MHI案は同社が開発した105ミリ砲を搭載した、チェンタウロと同様の機動戦闘車の改良型である。この改良型はMitsubishi Armoured Vehicle (MAV)2014年のユーロサトリの日本ブースで同社が模型を展示して話題となった。MAVはMHIが自社ベンチャーとして開発した車体で、APC(装甲兵員輸送)型のサイズは全長8m、全幅2.98m(側面のスラット装甲と反応装甲は含まず)、全高2.2m、戦闘重量は最大28t。

▲写真 MHV 提供:清谷信一

オプションで、側面の後方にかなり厚めの反応装甲、スラット装甲の装着が可能。地雷・IED対策として、車内にはフローティング・シートが採用され、車体底部にもV字型の増加装甲が装着できる。乗員は車長、操縦手含めて合計11名。エンジンは自社製の4サイクル4気筒、536.4馬力のディーゼルエンジンで、サスペンションには独立懸架のダブル・ウィッシュボーン油圧式、全輪駆動方式を採用している。路上最大速度は100km/hと発表されている。

対してコマツ案は、2010年に陸自に採用された8輪のNBC偵察車をベースとした車体を提案した。全長:約8.4メートル、全幅:約2.5メートル、全高:約2.9メートル、乗員定数:11名、重量:約20トンである。車体下部はV字型になっており、地雷・IED対策が取られている。またボクサー同様に、後部コンパートメントがミッション・モジュールとなっており、任務に応じて短時間で換装ができる。

コマツが入札を獲得し、2017年2月に納品したが不具合が続出し、3月にはコマツの工場に不具合を直すために送り返された。業界筋では「耐弾性や不整地走行に大きな問題があった。コストダウンのために建機のコンポーネントなども流用されたことなど、無理なコストダウンも問題ではないか。陸幕では輸入品の採用も検討している」と語っていた。そもそも陸自は96式にしてもNBC偵察車にしても、基本的に路上での走向を想定しており、高い路外踏破性能を要求してこなかった。96式は不整地走行時にはチェーンを巻いても走行能力が十分ではなく、軍用装甲車としては失格レベルだ。その基準からしても、コマツ案の走行性能は低いと言わざるを得なかったのだろう。

コマツ案は原形となったNBC偵察車は横幅が2.5メートルと狭い上に、車高が2.9メートルと高いことも機動力上の問題となっただろう。コマツが横幅2.5m以下にこだわったのは道路法によって装輪装甲車の車幅は2.5m以下に定められているからだ。これは全幅が概ね2.8~3メートルの現代のAPCに取っては非現実的な数字である。車内容積を確保するならば、全長と全高を上げるしかない。

96式もこの法律に従って横幅が2.45mとされたが、コマツの設計者は「狭い横幅によって、設計に大きな制限があった。これが2.6mだったら遙かに優れた装甲車が開発できた」と述べている。この法律には規制に対して「在日米軍車輌はその限りではない」と明記している。だが、自衛隊の文字はない。不思議な話だ。自国の「軍隊」よりも「同盟軍」が優遇されている。だがこの法律には例外規定があり、国交省に届ければより大きな車幅の装甲車も問題なく運用できる。

この例外規定を利用する前提で、NBC偵察車よりも後に開発が始まった機動戦闘車は2.98mとされた。これは横幅が2.5m以下では105ミリ砲射撃の反動を吸収できないと三菱重工が強硬に主張し、それに陸幕が折れる形で実現した。だが、コマツ案は リスクをコスト低減のためにNBC偵察をベースとしたので、この2.5メートルの横幅となった。コマツがNBC偵察車を流用して開発したのは要求が既存車輌をベースにした改良であり、開発予算が19.7億円と少なかったからだろう。

防衛装備庁は昨年12月26日のプレスリリースにおいて、「装輪装甲車(改)」の不具合を認め、2019年度まで不具合の改修を行い、2019年度から試験を再開し、21年度までに開発を完了するとしている。つまり開発は3年間遅れることになる。装備庁は不具合を「耐弾性能のばらつきの多い装甲板の使用や板厚不足があったため」としているが、それを鵜呑みにはできない。

同リリースでは「該当不具合の改修等の必用な対応を試作品の受注企業である(株)小松製作所において行うと共に、量産化に向けて幅広い選択肢の中から最適な装備品の調達が可能となるよう代替案分析をおこなうこととなりました」とある。

だが、装備庁は本年1月15日に新型装甲車に関する情報提供を呼びかけた。情報提供企業として以下の条件を挙げている。

ア 装輪装甲車に関する研究、開発、製造等の実績を有する企業

イ 装輪装甲車の開発又は製造等に関する知識及び技術を有することを証明できる企業

ウ 日本国内において装輪装甲車の輸入・販売に関する権利を保有する企業又は権利を獲得できる企業

つまり、外国製も含めた代替車輌の採用を考慮していることを匂わせている。この時点でコマツ案を諦めていた可能性が高い。

だがATLA高官は本年初頭の筆者の取材に対して「装甲以外の問題は解決している。耐地雷・IED防御には問題がない。様々な可能性を調査するのは、コマツが問題を解決する間、我々には多くの時間があるからそれを有効に使うためだ」と説明している。

装備庁の説明の通り、装甲だけが問題ならば外国を含めての代用車種採用のための検討を行うことは無いはずだ。別の業界ソースは「モジュラーシステムの機能不全が起こっている。それは装備庁がそもそもファミリー化を前提とした提案書を募集していなかった」と述べている。

既に大手商社は昨年半ばからその方向で動き始めている。候補は恐らく米陸軍のストライカーやイベコのAV、ネクセターのVBCI、パトリアのAMVなどが候補に挙がろう。ボクサーは重すぎて日本の運用環境に適合しないだろう。

しかしながらもっとも有力な候補はMHI案だろう。MAV は機動戦闘車の派生型であり、整備や教育、兵站をかなり共用化できるメリットがあり、また両車輌の生産性が向上して調達単価や維持整備コストも低減可能である。外国製の車輌は比較検討のためと、MHI案を選択することを正当化するためのプロセスを実施したという「アリバイ工作」のための当て馬である可能性もある。

陸自は創設期を除き、装甲車両の国産化を進めて、AAV7を除けば殆どの装甲車両を国内開発、国内生産してきた。またコンペをやり直した場合MHIが唯一の候補となれば競争入札が成立しない。2007年の山田洋行と守屋次官のスキャンダル以降防衛省の調達では原則、随意契約は行われず競争入札となっている。

▲写真 8輪装甲車(改) 提供:防衛装備庁

だが外国製が導入される可能性も否定はできない。既にAAV7A1を52輌輸入した実績があり、またPKOや邦人救出のためにタレスのブッシュマスターAPCを調達している。装甲車輸入に関する心理的なハードルは若干下がったと考えられる。導入したその場合製導入の場合、コストの面からライセンス国産ではなく輸入される可能性がある。

陸自の予算は逼迫している。陸自はMV-22オスプレイ、AAV7を54輌など、高額な調達、維持費を必用とする装備を導入した。今後、ベルのUH-412ベースの次期汎用ヘリの調達が始まり、次期戦闘ヘリAH―X なども控えている。更にはイージスアショアも陸自の担当とういうことで話が進んでおり、外国製に比べて約3倍以上高価な国産装甲車を調達する余裕は無くなる可能性がある。

もしコマツがこの契約を取れない場合、同社の特機部門にとっては大きな打撃となる。コマツの防衛部門の売り上げは約300億円、その三分の二が榴弾や戦車砲弾などが弾薬であり、装甲車の売り上げは100億円に過ぎない。現在の防衛大綱では5年ほど前は600輌/門あった火砲、装甲車が300輌/門に減らされる。つまり砲弾ビジネスは約半分に落ち込む。更に新型8輪装甲車の契約を逃がすと、コマツの防衛部門の存続が危うくなる。

近年のコマツの主力装甲車は軽装甲機動車だが、これは排気ガス規制によって改良が必用で、コマツは改良型につてそれまでの調達単価3千500万円を5千万円に上げ、陸幕はこれを要求したが財務省は認めなかった。またコマツはコスト削減のために外国製のエンジンに換装したものを開発している。改良型軽装甲機動車の導入は遅れることが見込まれている。その間の売り上げは激減する。

またコマツは自社ベンチャーで軽装甲機動車の6×6型を開発しているが、これが採用されるかどうかも不明である。つまり新型8輪装甲車契約の獲得を逃がすと、コマツの装甲車ビジネスだけではなく、特機部門の存続も怪しくなってくる。

実際問題、日本国内のマーケットは小さく、日本の装甲車両に国際競争力はない。しかも増加装甲や耐地雷・IED対策などの生存性に対するノウハウの蓄積も少なく、またデジタル化、ネットワーク化の面でも大きく外国に遅れを取っている。

装甲車輌の開発能力では、シンガポールや南アフリカ、トルコなどのメーカーの方が遙かに先進的であり、実績もある。我が国では既に中進国の軍隊でも採用が当たり前になってきている、RWS(リモート・ウエポン・ステーション)も旧技本で試作品をつくったものの、使用実績もない。

コマツとMHIの両社が生き残るのは難しいだろう。両社が持ち株会社を作ることも含めた事業統合の話が現実味を帯びてくる可能性は高い。

今回のプロジェクトの迷走の原因はそもそも国産開発ありきでまともなリサーチもせずに、また開発予算と試作予算が過小であったことが原因だろう。防衛省の公表している平成25年度 政策評価書(事前の事業評価)には、以下のようにある。

「諸外国においては、既に実用化された装輪装甲車として、米国のストライカー等があるが、各種脅威からの防護力等の要求性能、コストに関して総合的な観点から比較検討した結果、本事業の優位性が認められた」 

これは「大本営発表」つまり納税者を謀る虚偽である。公開情報だけでもこの記述に反論することは容易に可能である。そもそも陸幕は、他国の対象なる装甲車をろくに検分も試験もしていない。率直に申し上げてコマツ案の装甲車はストライカーよりも生存性能は高くない。既にご案内のように、日本の装甲車輌開発能力は低く、先進技術の取り入れという面でも大きく遅れている。またこれまでの実績を見る限り、調達単価は諸外国の概ね3~5倍である。これは国産開発を進めたいがために、虚偽の報告を行っている。

かつて防衛省のヘリ型UAV、FFRSの政策評価書の事業内容の説明では、「(中略)~NBC(核・生物・化学)攻撃、災害派遣等の多様な事態に有効に対処できる無人偵察機」とあり、事業の目的にも、

「~災害派遣等の多様な事態における適切な指揮活動を実施するためには、所要の映像情報の早期伝達が可能なシステムを保有する必要がある。無人偵察機は悪天候やNBC汚染下でも現場の詳細な情報をリアルタイムで映像にて得ることが可能である」 

としていた。更に事業の達成状況に関しては、システムの構成、偵察能力に関する性能、探知・識別能力に関する性能、標定能力に関する性能、遠隔制御に関する性能に関してこれらを達成していると述べ、「極めて有用性の高い装備である無人偵察機を装備することが可能となった」と、結論づけている。

ところがまさにそのものズバリの東日本大震災でFFRSはただの一回も飛ばなかったことを筆者がスクープした。防衛省が開発事後の政策評価で自画自賛していた装備が、「大規模災害」、「放射能汚染」という、まさに想定していた状況そのものズバリの事態で、全く使用されなかったのだ。政策評価自体の正当性が疑われて然るべきだ。

因みに2013年4月25日の衆議院予算委員会第一分科会で、日本維新の会の中丸ひろむ議員の質問に対して徳地秀士防衛政策局長(当時)は、FFRS東日本大震災で使用されなかったことについては、

「平成22年度3月に導入されましたので、震災発生後、当時にはまだ導入1年後ということで、十分な飛行実績もないというようなこともございましたので、こちらにつきましても、二次被害防止という観点で当時は使用をしておりませんでした」 

と、述べている。これまた面妖な話である。FFRSがそうでもFFRSの元となったFFOSは既に導入から長期間が経っていたがこれまた一度も使用されなかった。

▲写真 徳地秀士防衛政策局長 出典:上智大学

FFRSにしても本来開発段階で十分な飛行実験がなされているはずだ。また導入後1カ月ならともかく、1年もあれば配備された部隊は充分ではないにしても、それなりに運用に慣れてきているはずだ。

しかしその後の熊本の震災でもFFRSは一度も使用されず、調達は打ち切りとなっていた。つまり政策評価は虚偽であり、防衛省はその事実を国会答弁ですら突き通そうとしたのだ。これは組織的に納税者とその代表である国会を欺そうとしたということであり、それを当然と思っているということだ。だから今回の政策評価でも同様の「大本営発表」を平然と繰り返したのだ。

本来ならば輸入、ライセンス生産も含めて提案を募集し、そこから数を絞ってトライアルを行うべきだ。諸外国ではそのようにしている。またコマツ、三菱重工の両社から募集をするならば、両社に開発予算を出すべきだった。

しかも開発予算と5輌の試作を併せて18億円ではまともな開発ではできない。試作車輌の調達単価が仮に96式装甲車と同じ程度で1億円とするならば、開発費は13億円に過ぎない。その安い開発も、入札で負けたらもらえない。8輪装甲車であれば、既存車輌から開発でも100億円単位の開発費が掛かることも珍しいことではない。

まして金額では条件を満たす装甲車をゼロベースで開発することは不可能であったはずだ。だからコマツは、路外走行能力や防弾能力に問題があるにしても、既存の最新型のNBC偵察車を転用する提案しかできなったのだろう。コマツは被害者であるいってもよい。その「被害者」に責任を押しつけて、「加害者」が無謬を装うのは犯罪的といってもいい。

▲写真 8輪装甲車(改)提供:防衛装備庁

防衛装備庁、陸幕装備部、特に陸幕装備部の計画に問題があった。率直に申し上げて、陸幕装備部、防衛装備庁にはこれでメーカーに違約金を払えというは無理難題にも程がある。

防衛省、自衛隊、特に陸自はこれまで装備開発や調達で失敗、例えば62機だった調達が僅か13機で頓挫した陸自攻撃ヘリAH-64D、250機だった調達34機で終わり、合計3年以上も不具合で全機が飛べない偵察ヘリOH-1、先述の無人ヘリ、FFRSなどいずれも、誰も責任を取ってこなかった。

防衛省、自衛隊の誰に責任があり、開発の意思決定システムのどこに問題があったか明らかにして、関係者に責任を取らせるべきである。また組織として問題点を改善しなければ、また同じ間違いが繰り返されるだろう。

トップ画像:8輪装甲車(改) 提供 防衛装備庁

Pocket

この記事を書いた人
清谷信一軍事ジャーナリスト

軍事ジャーナリスト、作家

日本ペンクラブ会員

日本コスト評価学会会員

執筆記事はコチラ

 1962年生。東海大学工学部卒。

軍事関係の専門誌を中心に、総合誌や経済誌、新聞、テレビなどにも寄稿、出演、コメントを行う。

08年まで英防衛専門誌ジェーンズ・ディフェンス・ウィークリー(Jane’s Defence Weekly) 日本特派員。香港を拠点とするカナダの民間軍事研究機関「Kanwa Information Center 」上級顧問。

軍事を主たるフィールドとし、海外取材活動(欧州、中東、南アフリカなど)を活かした国際的な見地に立った著作活動を行う。内外の具体例に基づいた防衛省・自衛隊批評や提言は元防衛庁長官、石破茂氏にも影響を与え、石破氏が長官時代の防衛庁改革ではその指摘の是正が少なからず実現した(三自衛隊の統合運用や特殊部隊、狙撃部隊の創設、陸自の旅団導入、空自の基地警備、海自の地方隊の縮小など)。

自ら起業して、貿易や小売業を手がけており、起業家の視点からの執筆も多い。またサブカルチャーにも造詣が深い。90年代初頭からアニメやマンガなど日本のサブカルチャーの世界進出をいち早く予見、これを国益の観点から論じた。著書「ル・オタク フランスおたく物語」はこの分野の基礎文献となっている。

専門誌はもちろん、右は「正論」から左は「週刊金曜日」まで幅広い媒体にイデオロギーにとらわれず寄稿。また、日経ビジネスオンラインや朝日新聞のWEBRONZA+などのネット媒体にも寄稿。

〔著作〕

  • 国防の死角(PHP)
  • 専守防衛 日本を支配する幻想(祥伝社新書)
  • 防衛破綻 「ガラパゴス化」する自衛隊装備(中公新書ラクレ)
  • ル・オタク フランスおたく物語(講談社文庫)
  • 自衛隊、そして日本の非常識(河出書房新社)
  • 弱者のための喧嘩術(幻冬舎、アウトロー文庫)
  • こんな自衛隊に誰がした!―戦えない「軍隊」を徹底解剖(廣済堂)
  • 不思議の国の自衛隊―誰がための自衛隊なのか!?(KKベストセラーズ)
  • Le OTAKU―フランスおたく(KKベストセラーズ)

など、多数。

〔共著〕

  • 軍事を知らずして平和を語るな・石破 茂(KKベストセラーズ)
  • すぐわかる国防学 ・林 信吾(角川書店)
  • アメリカの落日―「戦争と正義」の正体・日下 公人(廣済堂)
  • ポスト団塊世代の日本再建計画・林 信吾(中央公論)
  • 世界の戦闘機・攻撃機カタログ・日本兵器研究会(三修社)
  • 現代戦車のテクノロジー ・日本兵器研究会 (三修社)
  • 間違いだらけの自衛隊兵器カタログ・日本兵器研究会(三修社)
  • 達人のロンドン案内 ・林 信吾、宮原 克美、友成 純一(徳間書店)
  • 真・大東亜戦争(全17巻)・林信吾(KKベストセラーズ)
  • 熱砂の旭日旗―パレスチナ挺身作戦(全2巻)・林信吾(経済界)

その他多数。

〔監訳〕

  • ボーイングvsエアバス―旅客機メーカーの栄光と挫折・マシュー・リーン(三修社)
  • SASセキュリティ・ハンドブック・アンドルー ケイン、ネイル ハンソン(原書房)
  • 太平洋大戦争―開戦16年前に書かれた驚異の架空戦記・H.C. バイウォーター(コスミックインターナショナル)

〔ゲーム・シナリオ〕

  • 現代大戦略2001~海外派兵への道~(システムソフト・アルファー)
  • 現代大戦略 2002 ~有事法発動の時~(システムソフト・アルファー)
  • 現代大戦略2003 テロ国家を制圧せよ(システムソフト・アルファー)
  • 現代大戦略 2004 ~日中国境紛争勃発!~(システムソフト・アルファー)
  • 現代大戦略 2005 ~護国の盾・イージス艦隊~(システムソフト・アルファー)

 

清谷信一

copyright2014-"ABE,Inc. 2014 All rights reserved.No reproduction or republication without written permission."