注目集める「循環型ファッション」
安倍宏行（Japan In-depth編集長・ジャーナリスト）
Japan In-depth 編集部（坪井恵莉）
【まとめ】
・「循環型ファッション」に注目が集まっている。
・ファッション業界も大量生産・大量廃棄の業態を見直し始めた。
・お茶の水女子大学付属高校では「エシカル消費」についての授業が行われている。
「循環型（サーキュラー）ファッション：circular fashion」という言葉を聞いたことがあるだろうか？文字通り、循環するようにデザインされたファッションを指す。
この言葉を初めて使った、ファッションの持続可能性の問題などを扱うコンサルティング会社、Green Strategy（グリーンストラテジー）の創設者兼オーナーAnna Brismar（アンナ・ブリスマー）氏は、「循環型ファッション」の定義を、「最も価値のある形で、できるだけ長く社会の中で責任を持って効果的に使われ、循環し、今後は人間が使わなくなったら安全に生物圏に戻ることを意図してデザインされ、調達され、生産され、提供された服、靴、アクセサリー」としている。
こうしたコンセプトは、日本ではまだあまりなじみがないかもしれないが、持続可能な社会の実現に向けて各業界で取り組みが始まっている。
国連貿易開発会議によれば、ファッション業界は世界で2番目に汚染を排出する産業だという。問題の根源にあるのは、ファッション業界で主流となっているビジネスモデルにある。低価格で品揃えを目まぐるしく変えることで、消費者に衣服の頻繁な買い替えと廃棄を促す「ファストファッション」の業態によって、需要量を大幅に上回る衣服が市場に供給されている。
衣服の製造には、私たちが想像する以上に多くの資源が使われている。環境省によれば、服1着を製造するために排出されるCO2は約25.5kg、使用される水資源は約2300ℓ（浴槽約11杯分）にも上る。
▲図 生産時における産業全体の環境負荷（原材料調達から店頭に届くまで）
ファッション業界も手をこまねいているわけではない。こうした大量生産・大量廃棄の業態を見直し、使える衣服を再利用する取り組みが進められている。
■ ファッション業界の取り組み
・古着回収
「H&M」は2013年から古着回収サービスを全世界で展開している。店舗に持ち込まれた衣服は状態に応じて古着として販売されたり、裁断して新たな繊維や断熱材の製造に使用される。ブランドや状態を問わず持ち込めるほか、古着と交換で1袋あたり500円のクーポン券がもらえるなど、消費者にとって利用しやすい仕組みとなっている。「ユニクロ」、「無印良品」、「GAP」などでも同様の回収サービスが行われている。
・生地リサイクル
既に市場に出回っている衣服を回収するだけでなく、製造過程における資源ロスを最小限に抑える取り組みも始まっている。
ルイ・ヴィトン（LOUIS VUITTON）やディオール（Dior）などのブランドを擁する「LVMHグループ」は、ファブリックのリサイクルに取り組むフランスのスタートアップ企業「WETURN（ウィーターン）」との提携を発表した。LVMH傘下のブランドが使用しなかった生地をリサイクルして再び糸に紡ぐなど、生地のリサイクルシステムを構築することが狙いだ。
・他業種の取り組み
こうした流れに、ファッション業界の外からも新たな取り組みを行う企業が現れ始めた。意外にもそれはデベロッパーだった。
東急不動産は7月26日、ストーリーアンドカンパニーと循環型ファッションを目指すコミュニティー「NewMake（ニューメイク）」の拠点となるラボ「NewMake Labo（ニューメイクラボ）」を、東京都渋谷区の原宿べルピアにオープンした。
「NewMake」は、ファッション業界で衣料品の大量消費・廃棄が余儀なくされていることを背景に、「たくさんの想いと手を通じて生み出された新しい服が、誰の物語を纏うことなく捨てられていくことのないよう、新たなコミュニティとして」誕生したという。
「NewMake Labo」では、国内外のブランドから提供された洋服などを利用し、ブランドの歴史やサステナビリティへの取り組みなどをコミュニティメンバーに共有した上で、機材や資材を活用して新たな価値作り（アップサイクル）に挑む計画だ。ファッション業界以外の業界のこうした取り組みは、「循環型ファッション」の実現の第一歩と言えよう。今後も様々な業界の参入が期待される。
■ 教育現場での取り組み
「循環型ファッション」実現に向けての企業側の試みは始まったばかりだ。こうした企業の取り組みが大事なのは言うまでもないが、私たち消費者の意識の変革も必要不可欠だ。欧米に比べ、日本の消費者の意識はだいぶ遅れている。そうした中、教育現場で行われている試みを紹介したい。
お茶の水女子大学附属高校は、科学技術系人材の育成に重点的に取り組む文科省「スーパー・サイエンス・ハイスクール（SSH）」に指定されている。特に家庭科で意欲的な取り組みを行っている。「生活の科学」と題して、科学への関心を高めると共に、持続可能な視点から独自のカリキュラムを展開しているのだ。
▲写真 お茶の水女子大学附属高校葭内ありさ教諭 ©︎Japan In-depth編集部
家庭科を担当する葭内（よしうち）ありさ氏は、「エシカル消費」（ethical=倫理的な）という観点からファッションのあり方を見つめ直す授業を行っている。「エシカル消費」とは、人・社会・地域・環境に配慮した消費行動をさす。「安心・安全」、「品質」、「価格」に加え、私たちが商品を選択する基準となることが期待されている。
高校1年次ではエシカルブランド「CLOUDY(クラウディ)」とコラボし、2ヶ月かけてアフリカで用いられている布を使った製品のプロトタイプを考案する。優れた作品は商品化され、渋谷の店舗で実際に販売されるという本格的なプロジェクトだ。
CLOUDYの工場はケニアやガーナなど西アフリカを中心に7か所あり、貧困層の女性や障がいを持つ人の雇用を生み出し、さらに収益で現地に学校を作り、雇用と教育で持続可能な未来を作っている。こうした取り組みを学ぶことで、貧困や人権問題などの社会課題を解決する取り組みついて理解を深めたり、衣服の消費サイクルを学ぶことで地球環境への影響について考えるきっかけとなっている。
葭内氏が授業の中で大切にしているのは、学んだことを発信してもらうことだ。お茶の水女子大学の敷地内には、高校に加えてナーサリー・幼・小・中学校も併設されている。高校1年次では児童労働に関するプレゼンテーションを作成し、小学5年生へ訪問授業を行う。高校2年次ではエシカル消費についての授業を中学1年生に向けて行う。今後は、中学生が幼稚園に教えに行くことも考えているという。
葭内氏は「若い頃からエシカルについてスパイラルに繰り返し学ぶことが大切です。アクションを起こすのには高校生が適していますが、マインドセットを育てるのは早ければ早いほど良い。『幼稚園生はまだ分からない』と言う声もありますが、小さくても教えるとちゃんと理解します」と述べ、幼少期から意識を育てる重要性を強調した。
平成30年に改訂された新たな学習指導要領では、家庭科の内容構成の4項目の中に「持続可能な消費生活・環境」という項目が盛り込まれた。お茶の水女子大学附属高校に限らず、今後の学校教育ではサステナブルな視点を養うことが求められる。
こうした学びを得た学生たちがやがて社会へと飛び立っていく。「循環型ファッション」ということばが当たり前の世の中になるかどうかは、次代を担う若者たちにかかっている。
（了）
トップ写真：「NewMake Labo」のイメージ 出典：東急不動産
この記事を書いた人
安倍宏行ジャーナリスト／元・フジテレビ報道局 解説委員
1955年東京生まれ。ジャーナリスト。慶応義塾大学経済学部、国際大学大学院卒。
1979年日産自動車入社。海外輸出・事業計画等。
1992年フジテレビ入社。総理官邸等政治経済キャップ、NY支局長、経済部長、ニュースジャパンキャスター、解説委員、BSフジプライムニュース解説キャスター。
2013年ウェブメディア“Japan in-depth”創刊。危機管理コンサルタント、ブランディングコンサルタント。
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