「幻の名戦車」T-14とは 3年目に入ったロシア・ウクライナ紛争その３

.国際　投稿日：2024/3/21

「幻の名戦車」T-14とは　3年目に入ったロシア・ウクライナ紛争　その３　　　

林信吾（作家・ジャーナリスト）

林信吾の「西方見聞録」

【まとめ】

・ロシア政府筋、最新鋭戦車T-14の量産を当面見送る、と発表。

・軍需産業最大手ロステック社が「T-14がウクライナに投入されることはない」との見通しを明らかに。

・ロシア軍が「質より量」の発想で、ウクライナを圧倒できると考えているとすれば、ソ連邦が犯した過ちからなにも学んでない。

ロシア軍は兵器など軍装品に関して、ソ連邦の時代から「質より量」という発想に立っていた、と述べてきた。それを象徴するのが、最新鋭戦車T-14の量産を当面見送る、という政府筋からの発表である。

具体的には、ロシア最大の国営コングロマリットで、軍需産業の最大手でもあるロステック社が公営メディアの取材に対し、

「T-14がウクライナに投入されることはない」

との見通しを明らかにしたもの。

T-14は2015年に初めて公開された最新鋭の戦車で、世界で初めて無人砲塔を採用し、将来的には遠隔操作できるようにして、無人兵器としての運用も視野に入れているとされ、初の第4世代戦車とも呼ばれる。

ごく大雑把な解説でお許しを願いたいが、1950年代に登場した、90ミリ砲装備の戦車が西側第一世代。一方、前回も紹介したT-５５が東側第一世代だが、こちらはより強力な100ミリ砲を装備していた。

これを受けて当時、（「100ミリ砲ショック」ということが実際に言われた）西側諸国は105ミリ砲装備の戦車を配備するようになり、これが西側第二世代と称される。するとソ連邦は、115ミリ砲を搭載したT-62を登場させ、東側第二世代と称された。いずれも1960年代の話である。

わが国の自衛隊はと言うと、第二次大戦後に初めて国産化した61式戦車が、その名の通り1961年から量産が始まったが、これは90ミリ砲装備の戦後第一世代で、言い換えれば世界の趨勢より「周回遅れ」で登場したことになる。

そして1970年代に入ると、まずはソ連邦がT-72の配備を開始。厳密には71年から72年にかけて各種試験が行われ、73年から量産が始まったらしい。125ミリ砲を装備し、かつ世界で初めて採用された自動装填装置によって、3名の乗員で運用できるようになっていた。装填手が不要となったのである。

西側では、ドイツのレオパルト2が当時すでに開発中で、こちらは120ミリ砲装備だが、夜間暗視装置など、総合的な戦闘力では勝るであろうと、当時すでに言われていた。これらが第三世代戦車と称される。

これお分かりのように、冷戦時代は10年刻みで「世代交代」があったものが、1980年代以降は、西側戦車の更新は事実上なされなくなった。あれから４０年、第三世代戦車がアップグレードを重ねつつも未だ現役なのだ。

冷戦の先行きがそろそろ見えてきたという理由が、おそらく最大のものであろうが、戦車の性能自体がピークに達したという判断もあったのではないかと思われる。

たとえば主砲だが、西側ではドイツとフランスが共同開発に乗り出し、ごく最近イタリアも参加の意思を表明した次世代主力戦車は、130ミリ砲と自動装填装置を採用する構想であると聞く。現用120ミリ砲に比べて、有効射程距離が５０％も伸びるが、砲弾重量はおそらく40㎏ほどにもなるので、どのみち人力で扱うのは無理がありそうだ。

ロシアとて例外でないことは、前述のT-14の主砲が、T-72シリーズと同じ125ミリ砲（改良型だが）であるという事実から容易に推察できるだろう。

そのT-14だが、車体前部に防弾カプセルと称される頑丈な内部装甲が施され、乗員3名（車長、操縦手、砲手）が横一列に搭乗する。中央部が戦闘室で、無人砲塔の他、戦闘機などに搭載される小型レーダーも装備し、周囲100㎞内外の地上及び空中の目標を探知できるという。後ろの機関部には推定2000馬力のディーゼルエンジンが搭載され、55トンの車体を路上最高速度80㎞近くで引っ張る。

ちなみに西側第3世代戦車は、最大級でも1500馬力で70㎞が精一杯のところだ。

実は米国もM1エイブラムス戦車の更新計画に着手しているが、やはり無人砲塔が採用される模様である。韓国の次世代戦車K3に至っては、まだ想像図の段階ながら、前から防弾カプセル、無人砲塔、機関部というレイアウトになっており、T-14とまったく同じである。おそらくこれが、次世代戦車のグローバル・スタンダードになるのだろう。

第二次世界大戦が勃発した当初まで、戦車は歩兵に対する火力支援を主任務とする重戦車（歩兵戦車とも呼ばれる）と、偵察などに使われる軽戦車（もしくは巡航戦車）とに分かれていた。

ところがソ連邦は大火力と高速を兼ね備えたT-34を登場させ、侵攻してきたナチス・ドイツの戦車隊を壊走させたのである。これにより、MBT（メイン・バトル・タンク＝主力戦車）の時代が始まり、戦後も前述したようにソ連邦が開発する戦車が、常に歴史を書き換えてきた。

ところが、冒頭で述べたように現在のロシアは、この戦車の量産に乗り出すどころか、それは当分ないと言い切って、旧式戦車の再生に血道を上げている。

そうなった理由について、やはり価格がネックになったものと見る向きが多い。

2015年に発表された当初、1輛当たりの価格は370万ドル（当時のレートで４億4000万円ほど）とされていた。しかしながら、非常に複雑なシステムを搭載しており、しかもそのシステムにはフランスやイスラエルから購入していた電子機器が不可欠だという事情から、そんなに安上がりなはずはない、と見る向きが多かったのである。事実、最新の報道によれば、実際の製造コストは1輛当たり9億円を超すらしい。

ちなみにM1エイブラムス戦車の初期型は1輛およそ4億円で、現在の世界を見渡しても、9億円を超える戦車となると、自衛隊の10式戦車（10億円以上！）など、数えるほどしかない。

同じく2015年時点の構想では、2020年までに2300輛をロシア軍に納入するという構想であったが、この数字は最初から疑問視されていた。

IMF（国際通貨基金）によると、今年1月31日の時点で、ロシアの名目GDPは2兆2442億ドルで世界8位だが、これは前にも述べた通り、軍需インフレが寄与しているので、2010年代は低迷していた。

しかも2014年のクリミア併合により、経済制裁を受けたために、肝心の電子部品が調達できなくなってしまった。これがロシア経済を低迷させた一因であることは言うまでもない。

いずれにせよウクライナに侵攻した時点で、ロシア軍が保有するT-14は20輛にとどまっており、これではゲームチェンジャーの役割など期待できない。

ソ連邦も、常に新しいアイデアを実現し、戦車開発の歴史を塗り替えてきたが、結果的には戦力面で西側を凌駕することはできなかった。

その理由は、意外に思われるかも知れないが、かの国が民生市場を事実上持たなかったからだとされる。

戦車を例に取ると、たしかに主砲の威力などでは、ソ連邦が常にトップランナーであったが、弾道計算用のコンピューターや夜間暗視装置などでは、常に西側の後塵を拝していた。　これは非常に分かりやすい話で、大砲を大砲以外の用途に用いることはまずあり得ないが、コンピューターやカメラはそうではない。

一方、自衛隊の74式戦車にはエアコンがなかったが、ソ連邦の戦車は標準装備であった。ただし、日本製カー・エアコンの無許可コピー品だと推定されている。

いずれも端的な例で、過去には軍事目的で開発され進化した技術が、民生市場にフィードバックされることが多かったのだが、第二次大戦後その関係が逆転し、民生用の技術が兵器にも生かされるというようになってきたわけだ。

ロシア軍が今に至るも「質より量」の発想で、ウクライナを圧倒できると考えているとすれば（前回述べたように、その通りになる可能性は否定できないが）、かつてのソ連邦が犯した過ちからなにも学んでない、と言われても仕方ないのではあるまいか。

トップ写真：トヴェルスカヤ通りで行われた戦勝記念日のパレードの夜のリハーサルに参加するロシアのT-14アルマータ戦車（2022年5月4日ロシア・モスクワ）出典：Oleg Nikishin/Getty Images