米国の参戦論と非戦論 昭和の戦争・平成の戦争 その６
林信吾（作家・ジャーナリスト）
林信吾の「西方見聞録」
【まとめ】
・晩年のクーベルタンは右派社会進化論を信奉しベルリン・オリンピックを絶賛した。
・ルーズヴェルトもフォードも経済的な見地から戦争をとらえていた。
・本当の戦争の悲惨さは、戦争で利益を得る人が少なくないことだ。
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「オリンピックにおいて重要なことは、勝利することではなく参加することである。人生において重要なことは、成功することではなく努力することである」
近代オリンピックの父と呼ばれる､フランスのピエール・ド・クーベルタン男爵の言葉である。
▲写真 Baron Pierre de Coubertin氏 出典：photo by Bain News Service
2020年東京オリンピック開催が近づくにつれ、あらためて注目されている人物だが、実はこの人、ヨーロッパではひどく評判が悪いということをご存じか。
理由は、生前の言動がナチスのシンパと見なされても仕方ないものであったからだ。
1896年、パリで生まれた彼は、英国のパブリック・スクール（中高一貫の私立校）に強い関心を持つようになった。特に、イングランド中部のラグビー校が売り物にしていたラグビー・フットボールの魅力にとりつかれ、後に自ら選手・審判として活躍したほどである。ラグビーもそうだが、心身ともに鍛えるという教育方針が、英国の底力となり、ナポレオンのフランスを打ち負かす原動力にもなったのだと、彼は考えた。
古代ギリシャのオリンピア競技会を復権させるという発想の根底にも、この考えがあったのだとされるが、その副産物と言うべきか、晩年の彼は、俗に右派社会進化論と呼ばれる思想を信奉するようになっていった。
煎じ詰めて言えば、人類にも優れた種と劣った種が存在するのであり、劣った種のために社会資本を投下する行為は（具体的には教育や生活支援など）、社会全体の進歩にとって有害ですらある、という考え方だが、ナチスの論理と二重写しであることは、多くを語るまでもあるまい。
1936年のベルリン・オリンピックに際しては、徹頭徹尾ナチスのプロパガンダに利用された大会であったにもかかわらず、そのことを批判するどころか、「情熱にあふれ、秩序正しいことこの上ない大会」であると絶賛し、「後世の大会すべての規範となるべき」とまで述べた。
1937年にスイスで生涯を閉じたので、39年に勃発した第2次世界大戦の惨禍と、その影で行われていたナチスによる幾多の残虐行為については、知ることがなかったが、戦後まで生きていたならば、母国フランスの人たちによって厳しく糾弾されたであろう。
前回も述べたが、米国は当初、この戦争に参加することを躊躇していた。と言うより、国内世論は圧倒的に戦争反対であった。第一次世界大戦の経験から、ヨーロッパの問題で米国青年の血が流されることを忌避する声が強かったのだ。
時の大統領フランクリン・ルーズヴェルトでさえ、1940年の大統領選挙を戦った際は、「参戦はしない」との公約を掲げていたほどである。
▲写真 フランクリン・ルーズヴェルト氏 出典：photo by Elias Goldensky
ヨーロッパに派兵すべきではない、という世論の旗振り役の一人として、初の大西洋横断飛行を成し遂げたチャールズ・A・リンドバークの名を挙げることができる。
ルーズヴェルト大統領は、世に言うニューディール政策でもって、1929年以来の大恐慌から、米国経済を立ち直らせていったことで、大衆的人気を得ていたが、それ以上に米国で英雄視されていた人物が、参戦反対を唱えていたのだ。
にも関わらず、ルーズヴェルトの本心は、断固参戦すべし、であった。側近に、「この戦争には、裏口からでも飛び込むべきだ」と漏らしたことがあったとも言われている。
もともと民主党内でもリベラルな立場であった彼は、大のヒトラー嫌いではあったが、より現実的な問題として、ナチス・ドイツが大英帝国を打倒し、日本が東アジアに覇権を確立するのを許したなら、英連邦とアジアという、米国の資本主義にとってきわめて重要な市場が失われかねない。とは言うものの、米国の経済界・産業界がこぞって参戦を支持したわけでもなかった。
一例を挙げれば、自動車王ヘンリー・フォードなどは、最後までナチスとの戦争に不賛成の立場であった。もっとも彼は、第一次世界大戦に際しても、「国家総力戦などというものは、国力の大いなる浪費に他ならない」として戦争反対を主張している。
▲写真 ヘンリー・フォード 出典：photo by Hartsook
1920年代に反ユダヤ主義に傾倒したことは事実だが、これも、ユダヤ人は国境を越えて連帯しつつ、キリスト教文明を破壊して自らが世界の支配階級となることを目指しているのだという、昔からある思想を焼き直したに過ぎない。さらに言えば、彼が反ユダヤ主義的な言論活動を始めたのはヒトラーよりも先であった。
むしろヒトラーが、1925年に刊行された『わが闘争』の中で、米国人の実業家としては唯一、当時のフォードを賞賛したというのが事実だ。まだ政権を獲得する前のナチスが、フォードのもとに密使を送って資金援助を求めたが、断られたという逸話まである。
そもそもフォードは、その反ユダヤ主義的な言動が、ユダヤ系市民の反感を買った結果、フォード製品の不買運動に発展する兆しを見せるや、あっさりと過去の言説を撤回して、公式謝罪までしている。
つまりルーズヴェルトもフォードも、もっぱら経済的な見地から戦争をとらえており、そこには見解の相違以上のものはなかった。
結論から言えば、戦時経済に移行したことによって、米国は恐慌から脱したばかりか、戦後、空前の経済的繁栄を享受することとなったので、軍配はルーズヴェルトに上がったと言える。もちろん、敗戦国の側も含めた、膨大な人命の犠牲を考えたならば、あの戦争は正しかったなどと、口が裂けても言ってはならないと私は思うが。
ひとつ言えるのはだ。アジア太平洋戦を含めた第2次世界大戦について、「ファシズム国家と民主国家が戦い、民主国家が勝利した」などと総括するのは、欺瞞以外のなにものでもない、ということだ。
20世紀以前の植民地争奪戦とは、だいぶ様相を異にしてはいるが、それは資本主義の形態がかなり変わってきたことが原因なので、どの国にとっても経済的な利害が開戦を決意させる動機となったことに変わりはない。
中東の石油資源が、日本経済にとって死活的に重要であるから、米国の中東政策に同調し、軍事的にも強調して行かねばならない、と言い続けているようでは、日本人は本当のところ、あの戦争からなにかを学んだのか、と疑問を呈さざるを得ない。
本当の戦争の悲惨さとは、戦争によって利益を得る人が、決して少なくないという事実なのだ。
トップ画像：Team of Germany in the opening ceremony of Berlin Olympics. 出典 Weilin-Göös
この記事を書いた人
林信吾作家・ジャーナリスト
１９５８年東京生まれ。神奈川大学中退。１９８３年より１０年間、英国ロンドン在住。現地発行週刊日本語新聞の編集・発行に携わる。また『地球の歩き方・ロンドン編』の企画・執筆の中心となる。帰国後はフリーで活躍を続け、著書５０冊以上。ヨーロッパ事情から政治・軍事・歴史・サッカーまで、引き出しの多さで知られる。少林寺拳法５段。
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