国名と「北方領土問題」 悲劇の島アイルランド その４
林信吾（作家・ジャーナリスト）
林信吾の「西方見聞録」
【まとめ】
・100年以上の支配はアイルランドの独自文化維持を困難にさせた。
・英語を身に着けたアイルランド人に「民族の原点」への回帰は難しい。
・アイルランドは、世界一住みやすい国と言われている。
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アイルランドが、植民地支配を経て1801年に「イギリス」の一部とされてしまった歴史は、前回までに見た通りである。
その後、1922年に「アイルランド自由国」が成立して独立を勝ち取ることになるのだが、やはり100年を越す支配の中で、独自の文化が生き残るのは困難であった。もともとかの地では、ケルト文化の中で成立したゲール語が話されていたのだが、グレートブリテンおよびアイルランド連合王国に組み込まれて以降、英語文化への同化も急速に進んだ。
ロンドンの政府の肝煎りで各地に「国民学校」が作られ、英語教育を徹底させる一方、もともと英語を母国語としていたスコットランド系プロテスタントが支配階級を形成していた北部では、かなり露骨なゲール語排斥運動が起きたのである。
かくしてアイルランドの人々は、独自の言語までも奪われたのだが、この英語文化への同化圧力が、なんの恩恵ももたらさなかったのかと言われると、それも少し違う。歴史の評価とはまことに難しい。
1845年から49年にかけて、世に言うジャガイモ飢饉に襲われたアイルランドから、数百万人が新大陸アメリカに移住したが、彼らはすでに英語国民となっていたため、言葉の壁はなかったのである。
▲写真 ジャガイモ飢饉の追悼碑 ダブリン 出典：Wikimedia Commons;AlanMc
しかし1922年のアイルランド自由国成立から15年、すなわち1937年には新たな憲法が制定され、国名も「エール」となった。ゲール語である。
と言うより、エールもしくはエイレが本来の国名で、英語読みがアイルランドなのだが、今でも英語の方がずっとよく通じる。1948年に「アイルランド共和国法」が制定され、アイルランド語（＝ゲール語）をあらためて公用語と定めたにもかかわらず、だ。ちなみに翌1949年には英連邦からも離脱している。
法的な公用語がどうであろうが、ゲール語の復権に熱意を示した政治家が、さほど大勢はいなかった、というのが事実で、一般国民にせよ、英語というきわめて便利な言語を身につけた以上、今さら「民族の原点」に回帰しろと言われても、とまどうばかり、というのが人間の自然な感情だろう。
草の根レベルではゲール語やケルト文化の復権運動も続いているが、2000年代以降にヨーロッパ統合が進んだ中で、「ポーランド語を母国語とする人の数が、古来のゲール語を話せる人の数をすでに上回っている」
などと言われて久しいのが現実なのである。
19世紀以降盛んになった独立運動の担い手も、政治部門はシン・フェイン（ゲール語で「我ら自身」の意味）党を名乗ったが、非公然軍事部門はIRA（アイリッシュ・リパブリック・アーミー＝アイルランド共和軍）を名乗った。この組織については、次稿でもう少し詳しく見る。
▲写真 アイリッシュ・リパブリック・アーミー 出典：Flickr;National Library of Ireland on The Commons
ここでは、大英帝国の植民地主義は是認できないとして、イギリスという呼称さえ意図的に避けてきたが、どうしてエールではなくアイルランドという表記を採用しているのかについて、述べさせていただこう。
理由は単一ではないが、ひとつはもちろん、日本の読者の現役を考えてのことである。昭和の小学生が使った地図帳には「エール共和国」と記載されていたことも事実だが、今の若い読者はエールと聞かされても「どこ？」となるのではあるまいか。
ＥＵでも国連でもアイルランドという表記が採用されているし、英語読みはよろしくないなどと言い出したら、たとえばフィンランドも「スオーミ」としなければならなくなる。エール以上に「どこ？」となるだろう。
昨今なにかと話題のイランも、かの国から来た大学生に聞いたところでは、国内では「ペルシャ」としか呼ばないのだそうだ。さらに言えば、キューバもスペイン語の原音に近づけようと思ったらクーバになるが、植民地主義の残滓だと見なすのなら、英語読みとスペイン語読みとの違いなどあるのか、というように、もはや収拾がつかなくなってしまう。
話を戻して、1937年に制定された共和国憲法では、「アイルランド島全土を領土とする」旨が明記されている。言い換えれば、今でも北アイルランドと呼ばれるアルスター6州は、共和国の立場からすれば、厳然と自国の一部でありながら、歴史のしがらみで英国の実効支配下にあるという「北方領土」なのだ。
したがって、英国に対しては一貫して領有権の主張を続けてきたものの、反英テロに走ったIRAの行動は、公式に非難していた。
わが国では北方領土問題を巡って、「（領土は）戦争して取り戻さないと駄目じゃないですか」などと酒の勢いで放言し、大ヒンシュクを買った国会議員がいたが、アイルランドの政治家は（そもそも比べること自体が失礼だが）、はるかにまともであった。
北アイルランドの帰属をめぐる紛争は、王族までがテロで命を落とすなど、まさしく戦争状態だったが、英国はもとよりカトリック、プロテスタント双方の過激派、そしてアイルランド共和国政府も、この戦いを収束させる道を模索し続けた。
そして1998年の、世に言うベルファスト合意が成立し、北アイルランド政府を新たに立ち上げ、共和国は国民投票を経て、領有権の主張を放棄することとなった。「戦争だけは、やめないと駄目じゃないですか」というのが、理性を備えた政治家の発想というものであろう。
ブレグジットという大きな情勢の変化もあって、今後も予断を許さないが、ひとまず平和を取り戻し、治安も大きく改善されたアイルランドは、世界一住みやすい国（2015年『エコノミスト』誌の調査による）とまで言われている。
トップ写真：アイルランドのナショナルスクール（1901年）出典：Flickr;National Library of Ireland on The Commons
この記事を書いた人
林信吾作家・ジャーナリスト
１９５８年東京生まれ。神奈川大学中退。１９８３年より１０年間、英国ロンドン在住。現地発行週刊日本語新聞の編集・発行に携わる。また『地球の歩き方・ロンドン編』の企画・執筆の中心となる。帰国後はフリーで活躍を続け、著書５０冊以上。ヨーロッパ事情から政治・軍事・歴史・サッカーまで、引き出しの多さで知られる。少林寺拳法５段。
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