［Japan In-depth編集部］【ウェブメディアが新しい視点を与える】前編～気鋭の５編集長が語るメディアの未来～
【Japan In-depth創刊1周年記念シンポジウム～ウェブ・メディアの未来を語ろう～】全文起こし（前編）
※この記事は、2014年12月11日に開催された【Japan In-depth】創刊1周年記念シンポジウム～ウェブ・メディアの未来を語ろう～」の全文起こしです。前編・後編に分けて配信します。尚、この文字起こしは、株式会社U-NOTEが行い、Japan In-depth 編集部がパネリスト全員に確認しU-NOTE社の許諾を得て掲載しているものです。（U-NOTEの記事はこちら→「今のメディアには『ソリューション』がない」―メディア転換期の2014年、課題はどこにあるのか？）
前編で語られるのは、既存メディアの課題について。最近は批判にさらされることが多いマスメディアだが、問題点はどこにあるのだろうか？ そしてそれは、Webメディアによって乗り越えることができるのだろうか？
＜パネリスト＞
Japan In-depth 編集長 安倍宏行氏
株式会社講談社 現代2020企画部長 兼『現代ビジネス』編集長 瀬尾傑氏
ハフィントンポスト日本版 編集長 高橋浩祐氏
株式会社ユーザベース 執行役員 NewsPicks編集長 佐々木紀彦氏
株式会社ジャパンタイムズ 執行役員編集担当 大門小百合氏
モデレーター／フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社 エグゼクティブ・コンサルタント 七尾藍佳氏
「ネットの登場で、マスメディアの信用が失われた」
七尾：まずはパネリストの紹介から始めたいと思います。現代2020企画部長兼「現代ビジネス」編集長の瀬尾傑さんです。
瀬尾：講談社の瀬尾です。マスコミは現在、２つの危機に立たされていると思っています。１つは、新聞社の発行部数が減り、テレビも視聴率が下がっている。そして、週刊誌も売れなくなるという既存のビジネスモデルが壊れているという危機。
２つ目は、信頼性の危機です。これまでは新聞同士やテレビ同士での批判はほとんど無かったのですが、ネットメディアの登場で初めてマスコミがチェックされるようになった。そういう緊張が生まれたのはすごくいいことだと思います。
ただし、それと同時にメディアが信頼を失ってきているんです。特にジャーナリズムは他人の批判や追及は得意だけど、自分たちのことは棚に上げていることが露呈してしまった。
僕はメディア、特にジャーナリズムは社会にとって必要なものだと思っています。ジャーナリズムは民主主義社会の中でも大切な役割だと思います。また、新しい才能や社会に埋もれている問題にスポットライトを当てる能力もあります。これを次の時代につなげるために立ち上げたのが、「現代ビジネス」というWebメディアです。
「スマホを制したところがメディアの勝者になる」
七尾：瀬尾さん、ありがとうございました。続いて、ハフィントンポスト日本版編集長の高橋浩祐さんです。
高橋：初めまして。ハフィントンポストの日本版編集長になりました、高橋浩祐と申します。
現代は、モバイルを制するものがニュースを制する時代だと思います。特に韓国と日本は、スマホやタブレットの使用者がとても多く、韓国は80％、日本も50％以上です。しかし、課題ももちろんあります。
それは、スマホでのマネタイズがうまくできていないこと。CPMという、1000回のクリックで得られる広告収入を示した数値があります。これがPCだと100～200円、スマホだと10円になる。なので、PCの方が20倍も広告の単価が高い。そうした中でビジネスモデルをどうやって作っていくかが、今後の課題ですね。
そういった状況の中、ハフィントンポストは読者に言論空間を提供しようとしています。賛否両論の意見を載せるなどして、日本メディアがあえて報じないことを知らせる。ジャーナリストや政治家からの情報だけではなく、一般市民が悩んでいることをすくい上げ、「逆に政治家や官僚の人はどうするの？」と問いかけるようなメディア作りを心がけています。
「テクノロジーの波でメディアは大転換期を迎える」
七尾：高橋さん、ありがとうございます。続きまして、株式会社ユーザベース執行役員、News Picks編集長の佐々木紀彦さんです。佐々木さんは、東洋経済新報社での編集者を経て、2012年に東洋経済オンラインの編集長に就任されました。
佐々木：佐々木と申します。もう、２人が問題意識を言ってくれたので私が付け加えることはあまりありませんが、今、メディアは大転換期にあると思っています。
なぜかと言うと、３つのテクノロジーの波が来ているからです。１つ目がモバイル化、２つ目がデジタル化。そして最後がソーシャル化です。過去の歴史を見ても、新たなテクノロジーが生まれたときには新たなメディアが生まれているので、今は新しいメディアを作る絶好機かなと思っています。
また、「なんで東洋経済を辞めたんですか？」とよく聞かれるんですが、それは転換期はチャンスだと思っているからです。そのチャンスで勝つには、メディアはテクノロジー企業になっていかなければならないと思っています。「ユーザベース」は140名の社員のうち、エンジニアが4割。編集部も20名いますが、そのうちの半分がエンジニアという状況です。
これから勝つのは、一流のコンテンツ職人と一流のエンジニアが揃ったメディアです。なので、素晴らしいエンジニアがいる会社に行って、そこにコンテンツ作成のカルチャーを植え付け、それによって新しいメディアを作りたいと思っています。
「新聞もWeb Firstの時代」
七尾：佐々木さん、ありがとうございます。メディアは今が危機であり、それと同時にチャンスでもある。
続きまして、株式会社ジャパンタイムズ執行役員編集担当の大門小百合さんです。大門さんは、ジャパンタイムズで昨年10月に女性で初の執行役員編集担当に就任されました。
大門：大門です。「ジャパンタイムズ」は117年も続いていることもあって、これからどうやってネットメディアに変革していくか悩んでいます。大きな新聞社がWeb版を作る場合はWeb版のスタッフがいるのですが、私たちの場合はほとんど同じ人数で作らなければならなかった。
これまでは、記者などがチェックした記事を新聞に出してからWebに載せるようにしていましたが、7月からは、チェックした記事をまずWebに載せて、それを編集して新聞を作るという工程に変えました。
また、新聞社はスピードが命。きちんと内容確認してから原稿を出せと厳しく言われていましたが、そんなことをしていると下手したら半日はかかってしまう。Webの世界では、確認が終わるまで発表しないというやり方を変えてもいいと思います。ただ、投稿したらそのままにはせず、確認してからきちんとした報道をするという体制に変えました。
それから、新聞社は絶対にジャーナリストとしての倫理を失ってはいけないと思います。私は英語と日本のメディアの中間にいるのでよく分かりますが、外国のメディアにはたくさんの視点が入っているんです。
例えば、40人学級に変更するというニュースは財務省の視点から作られています。40人学級にすると予算がいくら削れるかなどが述べられていたんです。しかし、反対の意見も文科省から出ていました。でも、どちらも役所同士の話。本当は、教育の現場にいる子どもや教育者、親の視点が入ってなければいけない。
私たちが今までやってきたやり方を変えていかなければならないと思っています。その一方で、今まで新聞社が培ってきた、きちんとした報道を守らなきゃいけないというジレンマもあります。
「今のテレビには新たな視点も解決策もない」
七尾：大門さん、ありがとうございました。続いては、Japan In-depth編集長の安倍宏行さんです。安倍さん、お願いします。
安倍：私がフジテレビを辞めて「Japan In-depth」を創刊した理由の１つに、テレビが放送法に縛られているということがあります。放送法の管轄は総務省。公平公正に多様な情報を提供しながらも政治的には中立を保てというのが放送法ですが、この多様な視点をテレビでは本当に提供できているのでしょうか？
みなさんがテレビ番組を見ていても、誰が局内のコメンテーターで、誰が一般的なコメンテーターなのか分からないと思うんですよね。現に、ワイドショーには一般の学者や経営者、タレントなどが出て、もっともらしいことを言うわけです。
何か悲惨な事件が起きたら「いや、恐ろしいですね」とか言い、メインのキャスターが「本当に困ったもんです。さあ、次のニュースです」なんてことを言う。
これでは何が困ったものなのかちっとも分からない。新たな視点も解決策も出てこない状況に、さすがにテレビ局も「おかしい」と思ったわけです。
それで、フジテレビの日枝久会長がBSに「BSフジLIVE プライムニュース」という番組を作ったんです。これは、2時間の生放送で何でも好き勝手にやっていいという番組。「VTRを回さず、2時間ずっと1人の話を聞くだけの番組なんて、NHKですか？ テレビがVTRを作らなくてどうするの？」と思いました。
最初は、「どうなるんだろう」と思っていましたが、4年ぐらい経ったころには少しずつ数字もついてきた。BSはそれで良かったんですが、問題は地上波。未だに昔と同じようなことばかりやっている。
「Japan In-depth」を始めた理由に、既存メディアと違った視点を提供したいという思いがあります。インターネットは、放送法という前世紀の遺物みたいな法律に縛られていないので、自由にいろんな視点を提供できる。
ただ、問題はマネタイズ。Yahoo!やGoogleによる広告収入って、本当に雀の涙みたいな額なんですね。だから、「Japan In-depth」ではつい最近まで寄稿者に原稿料を支払っていなかった。最近になってようやく払えるようになってきました。
いずれにしても持続可能性をどうやって維持するかが、今後の大きな課題だと思っています。情報はタダだと思っている日本国民に、どうやって課金をさせるのかを考えなければいけない。
【圧倒的な資本のマスメディアとどう戦う？】
「様々なプレイヤーがメディア業界に参入してくる」
七尾：安倍さん、ありがとうございました。テレビ局に勤めている知人は、「ネットメディアなんてまとめ記事や引用だけで何も本質がない。価値を提供できるのは、システムとお金があるテレビ局や大手新聞社だ」と本気で言っています。
そういった中で、みなさんは大手メディアを飛び出して新しいメディアを立ち上げています。そういった大手メディアからの批判にはどのように応えますか。佐々木さんは危機をチャンスにすると言っていましたが、どういうことでしょうか？
佐々木：今までのメディアは、作成も編集も流通も基本的に人間が行っていました。例えば、新聞なら記者が記事を書き、デスクが編集して、配達員が配るというように人間で完結するビジネスでした。
ところが、Webだと人工知能による自動記事作成という方法もあるし、編集もGunosyやSmartNewsといったキュレーションアプリがやっているので、流通はテクノロジーばかりになっている。
大手メディアの方がコンテンツを作る力があるというのは、正しいと思いますね。今の段階では、圧倒的に既存メディアの方が色んな意味で余裕があります。けれど、これからはスマホシフトによっていろんなプレイヤーがメディア業界に入ってきます。
例えば、KDDIなどのお金のあるキャリアも入ってくるので、これからはWebのコンテンツも充実してくると思いますね。
「今のメディアは教育の次に変革が遅れている」
七尾：瀬尾さんはどうですか？
瀬尾：まず、新聞やテレビはそんなに良いコンテンツを作っているのでしょうか。8割ぐらいは、どうでもいいコンテンツだと思います。
七尾：真逆でしたね。
瀬尾：はっきり言ってしまえば、速報など共同通信と時事通信が競争すれば十分だと思うんですよね。例えば、日経新聞の記者はすごく優秀です。すごくよく取材していて、話すといろいろ深い見識や分析を持っている。
ところが、新聞記事になるとそのおもしろさの8～9割は無くなってしまう。普段、裏方で話しているような鋭い分析や個性的な見方がひとつも出てこない時事通信が配信する速報のようなどうでもいい情報ばかり追いかけている。本当に才能のムダ遣いだと思います。
僕は、現代ビジネスを政治、経済のメディアにしようと思いました。新聞社って、政治部と経済部が分かれているんですよね。政治部は政治家をすごく知っている。けれど、残念ながら政策のことはあまりよく分かっていない。逆に経済部の人は、経済のことは分かっているけど政治は分からない。
また、これは日本のジャーナリズムの弊害だと思いますが、役所の情報を重視するんです。仕込んだ情報をどうやって裏を取るかかというと、警察や役所にあてて、彼らが認めたら「裏が取れた」って言うわけですよ。だから経済部は霞ヶ関の話を鵜呑みにしてしまう。
政治取材も、昔であれば派閥抗争ばかり取材していればよかったけれど、、今は政治のほうがジャーナリズムより進んでいます。安倍さんは自民党のほとんどが支持しなかった金融緩和を掲げ自民党総裁選に当選し、その結果、自民党政権はアベノミクスを実施している。サル山の大将争いと言われた総裁選の世界が、政策の争いになっている。
でも、メディアがこれについてこれていない。メディアが下から２番目、教育の次に変革が遅れている産業なんです。だから私は、この市場はおいしいと思ったんです。
ちょっと自慢すると、11月19日の解散説を最初に文字にしたのは現代ビジネスの長谷川幸洋さんのコラムです。これは別に安倍さんから情報もらったわけではなく、状況を分析して国会のスケジュールと照らし合わせたら、安倍さんが何を考えているか分かった。
こういう分析をしっかりやっていけば、レガシーメディアが失っている信頼をネットメディアが獲得できると思っています。
「ハフポスは権力ベタバリはせず、市民目線で行く」
七尾：発想の大転換だと感じました。高橋さんはどうでしょう。ハフィントンポストは視点が売りですよね。そこに勝機があるのでしょうか？
高橋：ハフィントンポストは、日本メディアがやってないことをやろうと思っています。僕は、朝日新聞にいたときは鈴木宗男さんを担当していました。午前1時頃まで議員宿舎の前で待って取材して、朝の7時からまた議員宿舎に行くんですよ。本当に3時間ぐらいしか寝ていませんでした。
そんな状況では、政策について考えることなんてできません。日本の大手メディアの多くの記者は、権力へのアクセスのことばかり考えているのです。記者クラブにいて中央省庁の官庁や政治家ばかりと話していると、自分もエリートになった気がして、一般の人の暮らしが分からなくなってしまう。だから権力権威の記事ばかりになって、一般の人が出てこないんですよ。
例えば、「The New York Times」なら真ん中に物語（ストーリー）があります。社会問題を追及するときも、市民を主役にするんです。日本は主語が権力権威の記事ばかりなので面白くない。
メディアには、その辺りから変えていってほしいですよ。ハフィントンポストは逆にそういうことをやらず、なるべく権力べたばり取材をしないにしようとしています。一報はロイター通信などの契約先から仕入れて、日本メディアがやらないことをやろうかなと。さっきの解散の話だったら「そんなことやっている暇あったら、他に何かないの？」というように、市民目線からどんどん報じていきます。
「日本の新聞は自前主義。外部の記事も多用すべき」
七尾：外国人投資家は、日本の新聞を読んでも日本のことがよく分からないと言うんですよね。そういった中で非常に将来性があるのが、「ジャパンタイムズ」だと思います。もともとは官制メディアで、日本のことを海外に知らせる場所だったと思うんですけど、それが今は自分の力で頑張っている。
そのように日本の中にいながらも、外の視点で日本を見ている「ジャパンタイムズ」は、これからどういうふうにそこに関わっていこうっていうふうに思ってらっしゃるのですか？
大門：ありがとうございます。私たちの使命は、こちらから発信するだけでなく、情報提供しながら日本と海外の対話を促進することだと考えています。日本からのニュースに対して、外国人はいろいろ疑問を持っているんです。
例えば、我々のネット記事の一番下にはコメントがつけられる機能があるのですが、それを見ていると、外国人がどんな風にニュースを見ているのかが分かる。この機能のおかげで、世界と日本はすごく近くなったなと感じています。
みなさんの話を聞くと、最近のネットメディアが外国型になってきている気がします。やはり「The New York Times」でも、全ての記事を自社の記者に書かせていないんですね。一報はワイヤー（通信社）で、ディープなところは自社の記者がやっている。そして、コラムニストをたくさん抱えることで、多様な視点を出しています。
自社の記者しか使わない日本の新聞はこだわりすぎな気がします。コストをかけすぎだし、記事も固すぎる。だからこそ、外部であっても優秀な人たちを使うネットのやり方には共感を覚えています。
「ジャパンタイムズ」でもスクープをとる人は、その問題に長けている人が多い。なので、そういうやり方でコストを下げつつ、よい記事を出すのが良いと考えています。
「ウェブメディアが新しい視点を与える」
七尾：大門さん、ありがとうございます。ネットメディアがレガシーメディアの信頼性を担保するというのは新しい視点だと思いますが、安倍さんはどうでしょうか。
安倍：そうですね。私は最近テレビを引退しましたが、実はテレビって放送しないものもいっぱいあるんですよね。例えば、フジテレビでホリエモン見たことありますか？TBSに楽天の三木谷さんが出ていたことはありますか？
それと、もうひとつ腹立たしかったのは、復興のニュースが全く流れないことです。僕は、被災企業を定期的に回っているので、あれから何も変わっていないと分かっています。そういったことをテレビは行っていますか？
「今年は三周年です」とか、眉間にシワ寄せて「何も変わっていません」って伝えても、そんなことはみんな知っている。なにも変わってないから「じゃあ、どうするんだ」って伝えなければならないんですよね。
先日、広島で土砂災害がありました。「この下に人が埋まっているんです」という情報はみんな知っている。ネットのおかげで報道される12時間前にはみんな知っているわけですよ。知りたいのは、今後こういうことが起きないようにするためにはどうしたらいいか。そもそも、なんでこんな崩れそうなところにたくさんの人が住んでしまったのか。
今のメディアにはソリューションが全くないんですよ。情報は学者の人がツイートしたり、ブログに書いたりしてとっくにネットに出ているんですよ。
だから既存メディアがやらないところを我々が担保するのは十分可能なんです。ただ問題は、どうやってマネタイズしていくか。それは企業、そして一般の人たちが、どうやってメディアを育てていくかですね。
アメリカでは、「The New York Times」や「ワシントン・ポスト」を辞めて自分のメディアを作る人が普通にいます。これからは、データを駆使して新たな視点を人々に示すことが、ネットメディアの役割になる。何回も言いますけど、お金はかかる。タダでは出来ないんです。
だからこそ、社会としてどうやってメディアを育てていくのかが大きな問題になります。この前学生さんが、「情報がありすぎていて、何を信頼していいか分からない」と言っていた。情報が洪水のように現れるけど、それが溢れちゃってどれが本物だか分からないので、情報を受け取るのを止めてしまおう、と考えてしまう。それが、一番怖いことだと思います。
今、日本の若い人たちはそういう危機に直面しています。新聞も読まないし、テレビのニュースはそもそも信頼性がないと思っている。なので、我々のような大人が、どういうふうに改善するのか頭をひねっているんです。そこにどうやって資本がついてくるのか。それが非常に重要な問題だと思います。
（後半に続く）
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