独居でがん治療手遅れに 福島で調査
上昌広（医療ガバナンス研究所 理事長）
「上昌広と福島県浜通り便り」
【まとめ】
・福島県南相馬市の医師の調査で、乳がんになってから受診する患者が増加の報告あり。
・がんの治療が遅れた人の多くは独居だった。
・独居老人、高齢者夫婦の健康の問題は今後日本全体で大きな社会問題となろう。
東日本大震災の影響は予期せぬ形で現れる。最近、南相馬市立総合病院の尾崎章彦医師らが興味深い研究を英国の医学誌“BMC Cancer”に報告した。
尾崎医師は乳がんを専門とする外科医だ。2010年に東大医学部を卒業し、千葉県旭市、福島県会津若松市で研修を終え、３年前から南相馬市立総合病院に勤務している。
南相馬で診療を続けるうちに、「病状が進み、手遅れになってから来る患者が多い」と感じるようになったそうだ。特に独居の人が目立ったという。
彼は、南相馬市立総合病院で保存されている病歴を用いて、この仮説を検証した。その結果は衝撃的だった。
2005年から震災までに乳がんと診断された122人の患者と比較し、震災から2016年3月までに乳がんと診断された97人の患者では、腫瘤など乳がんの所見を自覚してから病院を受診するまでに3ヶ月以上を要した人の割合が1.66倍も高かった。
さらに、12ヶ月以上受診が遅れた患者の割合は4.49倍も増えていた。何れも統計的に有意な水準である。尾崎医師の予想通り、進行がんに成って受診する患者の割合は増加していた。
では、どんな患者が危険なのだろう。これも尾崎医師の予想通りだった。12ヶ月以上、治療開始が遅れた患者18人のうち、子どもと同居していたのはわずかに4人だった。症状自覚から12ヶ月以内に治療を開始した79人では、42人が子どもと同居していた。家族、特に子どもとの同居が病院受診に影響したことになる。
このような反応は心理学の世界では、正常性バイアスと呼ばれている。不都合な事態に直面すると、人は、そのことを過小評価しがちになるのは万人に共通する傾向だ。東日本大震災で津波警報が出ても避難しなかった人がいたり、沈没船から脱出せずに溺死する人が多いのは、この機序によると考えられている。
皆さんも、体の異変に気づいたときに、「まあ大丈夫だろう」と思い、放置した経験がおありだろう。「病院に行ってきたら」と家族に勧められ、渋々、病院を受診した人も少なくないはずだ。家族の存在が、正常性バイアスを防いでいることになる。
乳がんの患者の場合では、夫より子どもが、このような役割を担うことが多い事が知られている。
ところが、福島県では原発事故が起こり、若者たちが避難した。福島県内の65歳以上の独居老人、あるいは高齢者夫婦の人数は、2010年の29万7144人から2015年の31万6096人と6.3%増加している。家族・社会の変化が住民の健康に影響した可能性が高い。
この状況は今後も続くだろう。実際、１年以上の受診の遅れは、震災から5年経過した2016年においても増加傾向だった。事態はいまだ改善に向かっていないのである。
この問題は福島だけに留まらない。熊本地震でも同じような問題は起こるだろう。団塊世代が高齢化する首都圏も状況は同じだ。どうすればいいのだろうか。
おそらく特効薬はない。尾崎医師らは、やれることから始めている。まずは社会への発信だ。この研究内容を地元紙や病院の広報誌を通じ、地元の方に伝えようとしている。
さらに、医師だけでなく看護師や保健師の方々に伝え、仮設住宅の巡回や外来など、機会を見つけて伝えていく予定だ。この問題を解決するには、関係者が知惠を出し合い、地道にやっていくしかない。南相馬は、その一つのモデルになりそうだ。
この記事を書いた人
上昌広医療ガバナンス研究所 理事長
1968年生まれ。兵庫県出身。灘中学校・高等学校を経て、1993年（平成5年）東京大学医学部医学科卒業。東京大学医学部附属病院で内科研修の後、1995年（平成7年）から東京都立駒込病院血液内科医員。1999年（平成11年）、東京大学大学院医学系研究科博士課程修了。専門は血液・腫瘍内科学、真菌感染症学、メディカルネットワーク論、医療ガバナンス論。東京大学医科学研究所特任教授、帝京大学医療情報システム研究センター客員教授。2016年3月東京大学医科学研究所退任、医療ガバナンス研究所設立、理事長就任。
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