.国際  投稿日:2018/12/22

平成生まれと「Eジェネレーション」(上)


林信吾(作家・ジャーナリスト)

林信吾の「西方見聞録」

【まとめ】

・ヨーロッパで「Eジェネレーション」が注目されている。

・彼らは2次元のコミュニティーに帰属意識持ち「祖国」の意識は希薄。

・これからは何事も地球規模で考えていく必要がある。

 

【注:この記事には複数の写真が含まれています。サイトによっては全て表示されず、写真説明と出典のみ記されていることがあります。その場合はJapan In-depthのサイトhttps://japan-indepth.jp/?p=43300でお読み下さい。】

 

平成最後の年の瀬である。普段もっぱら西暦で年を数えているので、元号などあまり意識しないのだが、生きているうちに二度も改元を経験することになろうとは……それを思うと、やはり感慨深い。

平成生まれも、初期の世代は間もなく30代。今後彼らが、社会の中枢を占めて行くのであろうが、まあ私の目の黒いうちは、主導権は昭和世代のものだろう、などと考えたりもする。

海外では、王侯貴族が生き残っている国でも、わが国の元号のような制度はないので、当然ながら、世代についての呼称もまるで違う。わが国でも有名なところでは、英米のアングリー・ヤングメン(怒れる若者たち)がまず挙げられるだろうか。

実はこの呼び方、英国と米国ではニュアンスも実態も異なる。英国の場合、1940年代初期に生まれて、第2次世界大戦後の混乱の中で育ち、大英帝国の栄光など信じていない世代、と一般に定義されている。米国の場合はもう少し遅く、おおむね日本の団塊世代と同様、大戦後のベビーブーム世代で、物質的にはなに不自由なく育ったものの、もっとも多感なティーンエイジャーの頃、ベトナム戦争や国内の公民権運動に直面して問題意識に目覚め、反戦運動を大いに盛り上げた世代とされる。

▲写真 ベトナム戦争反対の活動を行う人たち カンサス州ウィチタにて1967年01月01日 出典:アメリカ国立公文書館(Public Domain)

そして近年、ヨーロッパでは「Eジェネレーション」と呼ばれる世代が注目されつつあるのだが、こちらは日本ではほとんど知られていない。言わばヨーロッパ統合の申し子で、どの年代を指すかについては諸説あるのだが、冷戦が終結した1989年以降に生まれた世代、との定義がもっとも一般的だ。だとすると、まったくの偶然ではあるが、わが国の「平成生まれ」と同じということになる(平成は、西暦で言うと1989年1月8日から)。

少し解説を加えておくと、冷戦終結後、フランス社会党はそれまでの社会主義国家建設路線から、ヨーロッパ統合へと大きく舵を切った。これに新生(統一)ドイツの社会民主主義勢力が共鳴し、現在のEU、そして統一通貨ユーロの誕生までの道を開いたわけだ。つまり、1989年以降に生まれた人たちをヨーロッパ統合の申し子と位置づけるのは、根拠のある話だと言える。

その「Eジェネレーション」と呼ばれる若い世代だが、第一の特徴として挙げられるのは、代々受け継がれてきた地元のコミュニティーよりも、インターネットなどでつながった、いわば二次元のコミュニティーに帰属意識を持つことであるという。

▲写真   Facebook Connections 出典:flickr(Michael Coghlan)

考えてみれば、当然のことだ。冷戦の時代に、たとえばポーランドの大学生が英国での学究生活を夢見たとしよう。その夢を実現する手段は、事実上、亡命しかなかった。

今は、なにしろ国境があってないようなものであるから、ポーランドから英国へと生活の拠点を移すのは、単なる「引っ越し」に過ぎない。もちろんこれは、学生に限った話ではなく、多くの人が、より条件のよい働き口を求めて移民となり、海を越えていった。

これが、英国をEUから離脱させる大きな要因となった(最終的にどうなるか、まだ分からないが)ことは周知の事実だが、隣国アイルランドなど、同じカトリック国だという事情もあって、人口比で言うとより多くのポーランド系移民がいる。

首都ダブリンでは、200万に満たない人口のうち10万強をポーランド系が占め、アイルランド共和国全体で言うと、ポーランド語を母国語とする人の数(約50万人)が、アイルランド古来のゲール語を話せる人の数を、とっくに上回っているそうだ。これを、

「移民が伝統文化を破壊するというのは、事実なのだな」

と考えるか、

「国境がなくなるとは、具体的にはそういうことだろう」

と割り切るかは、人それぞれの価値観だろうとしか言いようがない。

▲写真 ダブリンの夜の街並み 出典:Photo by Trevah(Public Domain)

ひとつだけ、伝統文化とは別の問題を指摘しておくと、ここ数年、奨学金の踏み倒しが増えて、各国で問題視されている。ヨーロッパでも多くの国で、財政事情から奨学金には返済義務があるのだが、すでに述べたように、出生地と進学先、それに就職先がそれぞれ別の国、というケースが珍しくなくなってきているのに、奨学金のシステムは相変わらず国単位で運営されている。自国で奨学金を借りて別の国の大学で学び、さらに第三国で就職されたら、もはや取り立てもままならない。

もちろん、すべての奨学生がこのように非良心的なわけではないし、システムの方が時代に追いついていないのだ、と言えばそれまでなのだが。

この例でも分かるように、Eジェネレーションと称される、現代ヨーロッパの若者にとっては、仮に「祖国」があるとすれば(すでに述べたように、そうした意識自体が希薄になってきている)、EU全体だと言っても過言ではない。

この点、日本の平成生まれは、残念ながら少々「内向き」の傾向が強いように見受けられる。海外に留学したがらなくなり、世界中の情報がネットで得られると決め込んでいる。ただ、これも私見ではあるが、一部で言われているほど移民や在留外国人に対して非寛容でもないようだ。

たとえばコンビニに対する親和性は、我ら昭和世代よりずっと高く(なにしろ、生まれた時から身近にある)、そこで多くの外国人が働いているのが、もはや原風景なので、今さら違和感や反感など抱くこともない、ということではないだろうか。

世界的には冷戦終結以降、わが国では平成になってから、という言い方もできるわけだが、端的に言えば、人、物、カネ、そして情報が国境を越えて移動するのが当然、と言う傾向がますます強まった時代だと言える。そしてこの傾向は、後戻りすることはないであろう。

いつの時代も、歴史の流れというものを理解できない人はいるものなので、移民排斥運動などがなくなることもないだろうが、たとえば英国がどのような形でEUから離脱しようとも、移民を残らず追い出すことなど不可能なのだ。

これからはなにごとも、地球規模で考えないといけない。

(下に続く。)

トップ写真:イメージ図(スペインセントルイス大学の学生達) 出典:flickr(Saint Louis University Madrid Campus)


この記事を書いた人
林信吾作家・ジャーナリスト

1958年東京生まれ。神奈川大学中退。1983年より10年間、英国ロンドン在住。現地発行週刊日本語新聞の編集・発行に携わる。また『地球の歩き方・ロンドン編』の企画・執筆の中心となる。帰国後はフリーで活躍を続け、著書50冊以上。ヨーロッパ事情から政治・軍事・歴史・サッカーまで、引き出しの多さで知られる。少林寺拳法5段。

林信吾

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